インターネット白書2021 ポストコロナのDX戦略
3,080円
(2,800円+税)
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内容紹介
インターネット、デジタルテクノロジーの影響力を25年にわたって報告するデジタル業界定番の年鑑『インターネット白書』。最新刊の2021年版は、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）拡大のなかでインターネットがどのように活用されたか。その激動の１年を振り返り、新しい様式に必要なデジタルトランスフォーメーション（DX）の動きを各分野の専門家の寄稿と統計データによりレポートする。ポストコロナにおいてデジタル基盤が社会の隅々にまで定着するための課題がこの一冊でわかる。
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01 減災コミュニティ
02 非接触テクノロジー
03 テレワーク
04 オンライン教育
05 オンラインエンターテインメント
06 改正著作権法
07 インフォデミック
08 マーケティングとプライバシー
09 デジタル庁構想
10 サスティナブルシティ
書誌情報
- 著者: インターネット白書編集委員会
- 発行日: 2021-01-29 (紙書籍版発行日: 2021-01-29)
- 最終更新日: 2021-01-29
- バージョン: 1.0.0
- ページ数: 300ページ(PDF版換算)
- 対応フォーマット: PDF, EPUB
- 出版社: インプレス NextPublishing
対象読者
テレワーク,AI,デジタルトランスフォーメーション,EC,クラウド,セキュリティ,ブロックチェーン,アフターデジタル,GAFA,フェイクニュース,Society5.0,SNS,スマートシティ,デジタル庁,個人情報保護,デジタルマーケティング,ビッグデータ,スマホ,Zoom,データ流通に興味がある人
著者について
インターネット白書編集委員会
一般財団法人インターネット協会（IAjapan）
インターネットの発展を推進することにより、高度情報化社会の形成を図り、わが国の経済社会の発展と国民生活の向上に資することを目的とし、「日本インターネット協会」「電子ネットワーク協議会」との統合により2001年7月設立。普及促進・技術指導活動として、各種委員会活動（IPv6ディプロイメント、迷惑メール対策、IoT推進）を行っている。安心安全啓発活動として、インターネットルール＆マナー検定の実施、インターネット利用アドバイザーの育成、インターネットホットライン連絡協議会の事務局、SNS利用マニュアルの作成、東京都のネット・スマホのトラブル相談業務の運営等を行っている。また、ISOC、ICANN等の国際組織との協働および国際連携を行っている。
一般社団法人日本ネットワークインフォメーションセンター（JPNIC）
一般社団法人日本ネットワークインフォメーションセンター(略称：JPNIC＜ジェーピーニック＞、理事長：早稲田大学名誉教授 後藤 滋樹)は、インターネットの運営に不可欠なIPアドレス等の番号資源について、日本国内における登録管理業務を行っている。あわせて年に一度のInternet Weekをはじめとするインターネットに関する教育・普及啓発活動や各種調査研究活動、インターネットの国際的な広がりに対応するための国際的な調整業務を行っている。JPNICは、任意団体としてインターネットの急速な普及を底辺から支える活動を4年間継続して行ったのち、1997年、科学技術庁(現文部科学省)、文部省(現文部科学省)、通商産業省(現経済産業省)、郵政省(現総務省)の共管による社団法人となり、2013年4月からは一般社団法人として活動している。
株式会社日本レジストリサービス（JPRS）
「インターネットの基盤を支え、豊かな未来を築く」という理念のもと2000年12月に設立。ドメイン名の登録管理・取り次ぎとドメインネームシステム（DNS）の運用を中心とするサービスを行い、インターネットを支える各種技術の研究・開発にも取り組んでいる。また、国内外のドメイン名の最新動向やDNSの技術情報の発信を行っている。日本に割り当てられた国別トップレベルドメイン「.jp」の登録管理組織であり、JP DNSの運用を行っている。「.jp」の登録管理組織として、国際的なインターネット関連組織と連携し、インターネット基盤資源のグローバルな調整を行うICANNの活動支援、アジア太平洋地域のレジストリの連合組織であるAPTLDへの参画、インターネット関連技術の国際的な標準化を進めるIETFの会合での各種技術提案など、さまざまな活動を行っている。
目次
10大キーワードで読む2021年のインターネット
第1部 産業動向
- 1-1 メディア
- 1-2 リテール・金融
- 1-3 その他の産業
- 1-4 新産業
- 1-5 ビジネス関連統計資料
第2部 テクノロジーとプラットフォーム動向
- 2-1 技術とサービス
- 2-2 クラウド/データセンター事業者
- 2-3 スマートシティ
- 2-4 製品・技術関連統計資料
第3部 インターネット基盤と通信動向
- 3-1 ドメイン名
- 3-2 IPアドレス
- 3-3 トラフィック
- 3-4 通信事業者
- 3-5 その他の通信インフラ
- 3-6 インターネットガバナンス
- 3-7 インターネット全体と通信関連統計資料
第4部 サイバーセキュリティ動向
- 4-1 インシデント
- 4-2 プライバシー規制
- 4-3 有害情報対策
- 4-4 サイバーセキュリティ統計資料
第5部 社会動向
- 5-1 法律
- 5-2 政策
- 5-3 防災
- 5-4 働き方
- 5-5 教育
- 5-6 メディアと社会
- 5-7 社会動向統計資料