Date: 2014-06-03 00:00:00+09:00
Rights: (C) 2014 Makoto Nagao

未来の図書館を作るとは

長尾真

達人出版会

目次

1. 本書のライセンスについて

2. 第1章　読書と創造

1. 1.1　思想が形成される過程

2. 1.2　著作とそれを表現する媒体

3. 第2章　知識の表現と組織化

1. 2.1　知識の表現形態と電子端末

2. 2.2　これからの図書館の持つべき機能

4. 第3章　電子図書館

1. 3.1　電子図書館の建設
2. 3.2　電子図書館のネットワーク
3. 3.3　図書館職員の仕事

5. 第4章　出版と流通

1. 4.1　電子書籍時代の出版とは
2. 4.2　出版物の流通システム
3. 4.3　電子出版と著作権

6. 第5章　理想の図書館へ向けて

1. 5.1　「知識インフラ」の構築
2. 5.2　情報図書館学
3. 5.3　人間頭脳と電子図書館
4. 5.4　「分かる」ことへの道程

7. 特別対談「知識インフラの構築に向けて（長尾真×岡本真）」

本書のライセンスについて

本書に掲載されている翻訳は、クリエイティブ・コモンズ・ライセンス「表示-非営利-継承 4.0 国際 (CC BY-NC-SA 4.0)」(http://creativecommons.org/licenses/by-nc-sa/4.0/deed.ja) の下に提供されています。そのため、このライセンスに違反しない限りにおいて、読者の方は本書の翻訳を自由に複製・加工・再配布することができます。

第1章　読書と創造

1.1　思想が形成される過程

人間は考えていないように見えてもいろんなことを考えている。しかし頭の中で考えていることは不安定であって、考えている本人もなかなか理路整然としているわけではない。考えていることを書くという行為によって外部に出し、客観化することによって他人にも自分にも考えていたことが明確化する。そして、この外在化されたものを土台にすることによって次のさらに深いことを考えることができる。このように内部のものを外部に客観化して出し、それを元にしてまた内部の世界を深くまた広くしてゆくというサイクルが大切である。このサイクルにおいて自分が外部に出したものと共に、他の人が考えて客観化したことも取り込むことによって自分の考えをより豊かにし、また他人にとっても説得力のあるものを作りあげてゆけるのである。そういった意味で他人の書いたものを読んだり、他人と議論をすることは新しい概念や思想の形成にとって必須のことであるといえよう。

思想といわれるものは、基本的な考え方から出発してその考え方をより深くより精密なものにすると共に、より広くし1つの大きな体系としたものを指すといってよいだろう。先人の考え方の上に立ち、またこれを批判的に受け入れ、自分の物の考え方、おかれた立場、またその時の社会の状況等から新しい考え方を展開してゆくことによって新しい思想が形成されてゆく。したがって先人の思想の現れである著作物を網羅的に集めて自由に利用できるようにすることが大切である。これを社会的な1つの組織体として保証するシステムが図書館、図書館システムであるということが出来るだろう。個人がぼう大な数の書物を集めて自分の思想形成のために使うという場合にくらべて図書館には1つの本質的な違いがある。それは知の共有のシステムであるという所にある。これは考え方の違う人達が知識を共有し、その違いを議論を通じて明らかにすると共に、新しい知識・思想を作り出してゆく場を意味しており、これが図書館の真のあり方だと言えるのではないだろうか。

これを実現したのが、古代アレクサンドリア図書館であった。これは紀元前3世紀半ば頃に作られ徐々に発展して、古代ギリシアやその周辺諸国の書物（主にパピルスに書かれた巻物）がプトレマイオス朝の歴代の王などの力によって当時の国際都市アレクサンドリアに集められた。そしてそれらの国の知識人を集めて居住させ、書物を自由に利用させ、文献学を中心としていろいろと研究させた。これらの人達の間では自由な議論が行われ、大きな成果をあげたのである。

アレクサンドリア図書館は何度か火災を受けたりして紀元後2、3世紀して滅亡してしまったが、その精神は今日の最先端研究を行っている大学の研究室に生き残っていると思われる。たとえばマサチューセッツ工科大学の人工知能やマルチメディアに関係した研究所には世界各国から優秀な研究者が集まり、それぞれの関心のあるテーマの研究をやりながら、お互いに意見を交換し切磋琢磨している。そこには物理的な形での大きな図書館はないが、目に見えないネットワークを通じて世界中の同じ分野の研究者の成果が利用できるようになっており、毎日いろんな機会に関心を共にする人達が議論し、それを栄養としてまた自分の研究を進めている。すなわち今日では目に見えないヴァーチュアルな世界でいわば専門分野の世界図書館が形成されているのである。

今日ではまだ研究者同士の議論がヴァーチュアルな世界で十分に機能するところまでは行っていないために、図書館機能のもう1つの要素である議論の場は生身の人間が、随時アイディアが浮び上った時に適切な相手と議論するという場が必要となり、研究者が集まることになるのである。思想の形成、新しい創造のための議論というのは言葉の世界だけでなく、それを発信する人の全人格が相手に伝わることが大切で、これは設定された会議の場でない普段のコミュニケーションにおいて最もよく機能するから人が集まるのである。このような環境を図書館に作ることがこれからの図書館の生きてゆく1つのキーとなるだろう。将来ヴァーチュアル世界でほんとうの意味でのヒューマンコミュニケーションができるようになれば、議論の場の提供という図書館機能が達せられ、物理的な形での図書館は無くてもよいということになるかもしれない。

こういった場の萌芽が今日ないとは言えない。これまで参考業務といわれていた機能は人を適切な資料に案内する役目である。これを一歩すすめて一部の公共図書館では人が起業をするため、あるいは職業上の困難を解決するためや、生活上の法律にかかわる問題、医療問題などの参考のために、これらに関する資料を強化し、相談に乗る試みが行われ始めているが、これはその例とみてもよいだろう。そこでは対等の形での議論というところまでは行かないが、資料を基にしたコミュニケーションを密にすることによって利用者が具体的な判断を下し、方向性を見出すところまで案内をすることが目的とされ、これが実行されている。将来は利用者のもつ問題の解決のために対等の立場での議論ができるようにする方向が望まれるが、これを図書館司書が受け持つことには限度がある。そこで近隣の大学の研究者に参加を求め、類似の課題を集めて会合を開き、それらを解決したいという人達と研究者、そして図書館司書のグループが種々の角度から資料をもとに議論し、課題の解決に努力するという、一種のフォーラムを形成することが考えられる。これに類することは米国の幾つかの大学で行われはじめている。図書館にセミナー室をもうけ、学生はそれぞれの課題を解決するために資料を調べるとともに、そのセミナーをリードする教員や支援をする図書館職員と議論しながら、自分の考え方を確かなものとし、課題を解決してゆくというスタイルの演習科目である。

公共図書館などではこういった場は毎日、随時というわけにはゆかないので週に1回、あるいは月に1、2回などの頻度で行うようにすれば、社会が一層活性化されてゆくことになるだろう。その場合、単なる議論でなく、過去の知識の上に立った議論をすることが必要であり、そのための図書館資料の活用が大切である。自然科学、工学、医学においては特に学術雑誌が大切となる。こうして図書館のもつ確実な知識にもとづいた議論によって新しい創造活動が行われることが望まれ、図書館は今後そういった方向についても十分な配慮をしてゆくことが期待される。こうして図書館は知識を見つける場であるだけでなく、知識とともに知を共有し新しい物事を創造する場となってゆくだろう。これは古代アレクサンドリア図書館の追求して来たことの現代版である。インターネットの世界ではSNS、ブログ、ツイッター等で既に知識共有の場が作られているが、理想的な意味での深い議論をする場という意味では、やはり人びとが出会う現実のフォーラムが必要であることは明らかであろう。

知識は共有されるべきである。そうでなければ新しい知識、有用な知識の発展、蓄積はありえない。そこで問題となるのは知識共有の範囲であろう。一子相伝といった秘密の世界から、1企業の1部門、あるいは1国の中だけ（特許などはその例）ということもあるが、世界がますます一体化しつつある今日、その範囲は世界全体ということになるだろう。即ち知識は1つの社会、国、あるいは世界全体における公共財的な位置づけとなる。それを保障するのが、とりあえずは図書館ということになるだろう。知識をかくすという時代はすぎたのであり、新しい良い有用な知識を創造し、それが社会資本となり世界に広く認められ評価されるという面に価値を認める時代になって来ているのである。

1.2　著作とそれを表現する媒体

動物は全て大なり小なり自己を表現する手法をそれなりに持っているが、人間の持つ言葉はその最も強力なものであろう。昔から人は自分の思うことを言葉にして発話し、また身振りその他の手段で表現して来た。そして多くの人が共感する内容は口承されて来た。古事記がそうであったし、万葉集の多くの歌はそうであったろう。

文字が発明されるにおよんで、これらの口承は文字化され記録媒体に固定化されるようになった。古く中国では亀の甲羅や鹿の骨などに刻まれた。また時代が下るにつれて石に刻まれたり、竹簡、木簡などに墨で書かれるようになった。古代メソポタミアでは粘土板に刻まれたし、古代エジプトなどではパピルスに描かれた。

中国で発明された紙は長年の歴史をもって世界に広まり今日に到っている。西欧では羊皮紙が使われていたが、作るのに手間がかかるし量的にも限定されていたから紙が大きな福音であったことは間違いないだろう。

このように表現しようとする内容を定着させる媒体は歴史的に変遷して来た。その概略を表1に示す。記録する媒体に応じてそこに書き込む道具は鋭利な 鑿のみ や 箆へら のようなものから、筆と墨、ペンとインクといったものに変わってきた。安く大量に作れ、書きやすく安定して何年も変わらないもの、読む時に簡単に取り扱うことが出来て、持ち運びも楽であるという条件を満たすものとして紙は断然の強みを発揮する。そして巻物の形態だったものが頁単位の形で綴じられるようになって途中からでも簡単に見ることができるようになった。

今日電子媒体という、言葉を固定させる新しい媒体が出現した。これが長年の歴史を持つ紙媒体に取って替わる媒体になりうるかどうかが今日競われているのである。電子媒体においては書くという動作はキーボードを打つという動作に取って変わられた。昔の日本人はすべて筆で書いていたのが近年ではペンになり鉛筆になった。欧米と違ってタイプライターのキーボードを打つという習慣のなかった日本ではあるが、パソコンが普及し、今日作家を含めて多くの人は手で書くよりキーボードを打って入力する方が良いといっている。ただそれによって昔の書き手の手書き原稿の持つ個性が文字表現の世界から失われてしまうという問題はある。しかし頭の中にあることを表現媒体に固定する過程は複雑なもので、書き手はかならずしもそれを他人に詮索されることを望んでいるわけではないだろう。作者は表現によって勝負しているのであって、原稿の手書き文字の上手下手、味わいによって作品が解釈されることを望んでいるわけではない。

次は記録されるものを取り出して読む時の便利さの比較ということになる。紙の本は軽くてどの頁も自由にめくって見ることが出来る。電子世界の表示媒体（以下簡単に電子端末と称する）は現在のところ少し重いが、数百頁の本とくらべるとむしろ優位にあるといえるだろう。決定的にちがうのは電子端末の場合は何百冊もの本が同じ重さの電子端末の中に入るという利点があることである。今後電子端末の機能がいろいろと強化されてゆくだろうから、本の途中を開いたり、 栞しおり を入れて次の日に続きを読んだり、また好きなところに下線をひいたりできるようになって来ているし、コメントを本の欄外に入れたりすることも出来るようになるだろう。そういったことの詳しいことは次節に述べるが、紙の本で実現できていることはほとんど電子端末で可能となり、電子端末でしか出来なことがいろいろあるという優位性がある。

ただ、電子媒体のもつ決定的な欠点は、永続性の問題である。平安時代の書物が今も安定して残り、見ることが出来るのに対して、電子媒体における記録は電気エネルギーが供給されなくなれば数ケ月ももたない。何百年もの間継続して電気を供給しなければならないし、記憶媒体が進歩してゆくに応じて新しい媒体に書き写してゆかねばならない。したがって保存にぼう大な手間とコストがかかる。エネルギーを供給せずに千年もつ電子記憶媒体の研究開発が必要であるが、それは始まっている。

紙媒体には現時点でも文字以外に図や絵、写真といったものを書き込むことができる。人間が表現したいと思うことは言葉だけでなく図や絵、そしてカメラという新しい情報の入力手段が出て来て写真も入れられるようになって来た。現在は表現手段がもっと広がり、動画像、音楽、音声などマルチメディアの世界に拡がり、これらを固定する技術も出来て、これらを電子媒体に書き込み、またそれを電子端末を通じて再現・表現することが出来るようになって来た。これらは紙媒体の世界では表現不可能なものである。人間が表現したいと思うことと、それを実現できる手段・媒体とは相互関係にある。表現手段や媒体が豊富になれば、それに伴って人間が表現したいと思うことが拡大してゆくのである。表1はこのような書物についての歴史的発展をまとめたものである。

記録媒体に書き込む道具もいろいろと変遷して来ている。グーテンベルグの活字の導入という革命によって、いろんな作品をすばやく版に組むことが出来るようになり、印刷も1枚づつの刷りから、機械的に高速に印刷が出来るようになり、大量の本が安く作られ、社会に広く受け入れられるようになったわけである。今回の電子書籍の革命は紙という媒体から電子という媒体に移るという革命のほかに、表現できるものが文字や図、写真から、音や動画像にまで拡大したという点で、印刷技術の革命とは質の違った革命となっているのである。すなわち表現できる内容が広がったということであり、グーテンベルグの革命よりもっと驚くべき革命であると考えられる。

そして記録媒体に対して読者が電子ペンや音声で働きかけができ、これに対して媒体側が反応するというダイナミックな著作物にもなってゆく。また無線通信回線を経て著者との対話もありうる世界が開けるわけで、これまで想像できなかったことが実現するだろう。さらに後に述べるように読者あるいは利用者が取り出せる対象は書籍1冊の単位ではなく、書籍の中の章や節、あるいはパラグラフの単位など、利用者の望む単位となる可能性が出て来たということにも注目しなければならない。こういったことの詳細を以下に順次述べてゆく。

第2章　知識の表現と組織化

2.1　知識の表現形態と電子端末

最近、電子読書端末が話題となっている。Kindle、Reader、iPad等がすでに市場に出ており、最近はスマートフォンも読書に用いられはじめ、その売れ行きも良いと言われている。しかしこれらは電子端末で読むことのできる電子コンテンツが豊富になることと並行しているわけである。コンテンツがなければ端末は意味を持たないし、端末がなければコンテンツは活用されないで死蔵されたままということになる。資料の電子化が盛んになって来ているタイミングに合わせて、今後使用目的にしたがって種々の機能をもった電子端末が開発され市場に出廻ることになるだろう。一般的に望まれる機能としては軽くて広い表示画面を持つことであろうが、持ちはこびが簡単にできるよう折りたたみが出来るものも出てくる可能性がある。画面は十分に分解能が高くて小さな漢字やルビなどが読めるもの、また精度の高いカラー表示が出来てカラーテレビも受信できるものが求められ、また音の質も良く、音楽が十分に鑑賞できることも必要であろう。

これらの機能は種々の形態のコンテンツを表現するためのものであるが、もう1つの側面として利用者が働きかける機能をどこまで持つかということがある。幾つかの機能ボタン、アイコンの選択からアルファベット文字鍵盤、あるいは指で画面をタッチすることによって種々の機能をはたすといったことは既に市販の電子端末に装備されている。ペンで文字や図を入力する機能、音声の入力などが出来るといった種々の機能がこれからのシステムに期待されるが、これらの多くの機能のうちどれを選択して電子端末に作り上げるかは利用目的によって異なってくるわけである。

電子端末がコンテンツを表現するこういった能力が紙という媒体とどのように違うかについて考えてみよう。これまでの紙の書物は文章という1次元の文字列を2次元のページという形に配列したものであった。マンガの場合は2次元の絵、図が中心になるものである。またカラーや写真という新しい手段も取り入れた美しいカラー写真中心の雑誌なども出て来た。これらはいずれにしても2次元の世界の中での表現である。これに対して電子端末の持つ機能は本質的に異なる。まず人の声や音楽を表現することができるという点で時間軸という新しい次元がある。またキャラクタが動くマンガ、動画像、映像などが著作物の中に入ってくるという点でいわば3次元世界が表現できる。したがって表1の右端の欄に示したように電子端末は3次元、4次元の世界を表現できる能力を持っている。紙の時代には人間の表現したいことが2次元世界に限定されていたが、電子端末の時代には紙のもつ機能のほかに3次元、4次元にまで人間の表現できることが広がったというわけである。これからはマルチメディア著作物の時代に移ってゆくだろう。

さらに読者、利用者が声や入力ペンによって作品に働きかけるという新しい機能が電子端末にそなわることになれば、コンテンツを作る著者がこれにどう対応するかということも課題となる。このような電子端末は通信機能をもっているから、読んでいる作品について読者が意見をブログやツイッターで発信することによって、同じ作品に関心のある人と意見を交換できるし、難しい書物についてはネット上で他の人達と共同の読書会をしたり、またその作品の著者との対話ということもありうる時代となってゆくだろう。このインターラクティブ機能の有無によって表1のディジタル時代のフェーズ1と2が区別されている。このようにマルチメディアの時代となり、利用者の参加という状況が出てくれば従来のように1人の著作者で対応することが難しくなる。何人かの専門の違う人達が協力しなければならない時代に入って来たのである。基本的な筋書きは1人の人が作るにしても、これに肉付けして豊かなマルチメディア表現の世界を作りあげてゆくためには、音の専門家、写真や動画、コンピュータグラフィックスなどの専門家が協力する必要が出てくるわけである。今でもカラー写真などが中心となった娯楽の雑誌などは何人もの共同製作であるが、これからはもっと多くの人達の共同製作でなければ優れた作品が作れないという時代が来るかもしれない。

マルチメディア技術を用いた出版物で最も興味のあるのは電子教科書の作成であろう。最も簡単なのは語学の学習教科書である。書かれている単語や例文をクリックするとその発音が聞けるように出来るし、英語の作文を画面上でするときに、前置詞の使い方などを間違ったことを指摘したり、辞書引きが簡単にできて助けてもらえるといったこともあるだろう。またたとえば理科の教科書で、火山について学ぶ場面を考えてみよう。火山のタイプは幾つかあって、噴火の仕方、溶岩の流れ方、形成される山の形などが違うといったことは、図や写真だけでなく映像を埋め込んでおいて見せることができるし、ボールを投げる時どの角度で投げれば最も遠くへとどくかといったことは運動の方程式のプログラムを埋め込んでおくことによって、いろいろと角度を変えて投げる実験を教科書の電子端末の上で児童生徒にやらせることによって学ばせるといったことも出来る。算数の計算問題を与え、解答をステップを追って電子端末上に書かせることによって、答えが間違っていたら、どの部分で間違ったかを指摘してやりなおさせることも出来るようになるだろう。国語では漢字を書かせてその書き順のチェックをするという形での漢字の学習や、芭蕉の俳句がどのような場所で詠まれたかを映像で示したり、その風景に合った音楽を流したりするような工夫もありうる。児童生徒がこういった演習問題をうまくこなしたら、「よく出来ました」といって褒めてやる電子演習問題集も作ることができるだろう。先生は個々の児童生徒の学習状況を全て把握し、適切なアドバイスをしたり、追加的な演習問題を与えたりして、それぞれの児童生徒の能力に応じた指導ができることになるだろう。

問題を解決するために生徒や学生同士が相談することや、先生に質問することも電子端末を通じて行えることは当然である。参考書や演習問題集、自分のノートブックなどを含んだこの種の電子教科書は、種々の教材、図書館資料、辞典類などにもリンクしていて、個人の能力、あるいは学習の進歩の度合いに合わせた形で児童生徒や学生に対応してゆけるという意味でも新しいタイプの学習の時代を切り開いてゆくだろう。

紙の書籍にくらべて電子的な書籍はいつでも簡単に修正しうるので、完成版がはっきりしないという問題がある。紙の場合でも訂正、その他の変更が加えられて版を重ねてゆくが、それは第何版かということではっきりする。電子書籍は一度に何千部か刷っておくといったことはなく、買いたい人が出て来た時に電子的に送信するので、版という概念はない。ただ今日のワープロソフトはテキストの修正前と修正後が分かるように色で区別して記録し表示しているので、これに日付けを入れて残すようにすれば、○年○月○日版ということが明確になる。最新の版のものでなく1年前のものを読みたいという人にはその時点での修正版を送るようにすればよい。したがって電子書籍においても完成版があるかないかといったことを心配することはないだろう。ゲーテなどは死の直前まで作品に手を入れていたといわれている。

2.2　これからの図書館の持つべき機能

（1）資料の収集

「1.1 思想が形成される過程」でも述べたように人々はあらゆる形で物事や自己を表現している。それらは書物の形になるものもあれば、音楽になり、絵画になり、また映像、舞台芸術、工芸作品等になって人類の歴史に残っている。これら全ての知や情的感覚、あるいは知識の表現は人類の資産として後世に伝えるべきものである。今日の情報関連技術を用いることによって、かつてはその場かぎりの時間表現であった各種のパフォーマンスも3次元立体映像とステレオ技術によって固定化され、保存され、時と場所を越えて現場を再現することが出来るようになって来た。

今日多くの国では納本制度が作られている。これは法律によってその国の出版物を国立図書館に納入する義務を課すもので、日本では出版後1ヶ月以内に国立国会図書館に1部を納めることになっている。出版物としては定価のついた本だけでなく、自費出版物、関係者だけに配付することを目的とした社史や報告書類なども含まれる。また本だけでなく、音楽CD、映像DVDなども収集の対象となっている。今日ではインターネット上に発信される各種の情報も収集の対象としなければならなくなって来ており、図書館の活動すべき範囲が拡大して来ている。しかし、これらの文化財とみなせる全てのものを国立国会図書館だけで収集することは難しい。したがって、図書館だけでなく、美術館、博物館、あるいは写真・フィルムセンターなどいろんな所が分担して専門的立場からできるだけ漏れの少ない収集が心がけられている。しかしまだまだ多くの資料が放置され、その大切さに気付かれずに捨てられている。たとえばテレビ番組や映画の背後にあるシナリオの脚本、台本などの資料は番組の放映が終われば見向きもされないし、映画が完成されればそれを作る時に使われたあらゆる資料、材料類はつぶされ捨てられている。しかしこれら製作過程を支えている資料の多くのものは歴史的価値を持つ可能性があり、残すべきものであろう。

ではどこがどういったものに責任を持つべきかということになれば、まず考えられるのは美術館、博物館、図書館ということになるだろう。あるいはたった1つしかない資料については文書館ということもありうる。いずれにしても図書館、文書館、美術館、博物館などがどの範囲の資料を収集すべきかについてはお互いによく検討する必要がある。今日新しく出される出版物や資料類はかなり網羅的に収集されているが、日本各地に存在する古文書類、あるいはその地方で限定された形で作られ配布されたりしている資料などは、その地の公共図書館などで収集することが大切である。その収集対象もパンフレットやビラなどの類までとするかどうかといった対象範囲のきめ方も難題であり、広く意見を聴する必要があるだろう。

今日では物の形をした資料だけでなく、ヴァーチュアル世界においてぼう大な情報が作られ流通し消費されている。これをどうするかは大きな問題である。インターネットアーカイブという米国のNPO法人は1990年代から世界中のwebサイトの情報を収集しているが、webサイトは新しく出現し消滅してゆくものが多いし、同じwebサイトでも随時書きかえられ変化している。これらをすべて記録として固定するためにインターネットアーカイブは多くの収集ロボットを並行的に動作させて情報を集めているが、webサイトの中の全ての情報が集められているわけではない。webサイトの作り方によって収集ロボットでは手のとどかない情報も多いし、限られた会員にしかアクセスさせない情報も多い。

国立国会図書館では2002年から限られた数のwebサイトの情報を許諾を得て集め始めたが、2009年に国立国会図書館法を改正して、国、地方公共団体、国公立大学、独立行政法人など、国に関係したwebサイトの情報を許諾なく集められるようにした。これらのサイトは最も信頼性があり、また人々の役に立つ情報を発信しているからである。主なサイトについては月に1回のペースで収集している。

このwebサイトの情報収集で深刻な問題は収集されるぼう大な情報を保存するための記憶装置がいくらあっても足りないという事態である。グーグルは想像できない巨大な数の記憶装置を並べた建物を砂漠の中に作っているが、この記憶装置に供給する電力が不足するというので発電所をいっしょに建てなければならないという事態に追い込まれているという。こういったやり方でヴァーチュアル世界の全ての情報を集め保存するということが今後いつまで続けられるかが問題であろう。いずれ選択的に集めるか、集めたものの一部を棄てるか、あるいは集めたものの中で同種のものについては集約（アブストラクト）を作ったあと、一部の典型的な例となる情報だけ残して他は廃棄せざるを得ないといったことになるだろう。その集約の技術開発はこれからの課題である。

（2）資料の整理

図書館に収集された資料は分類されて保存され活用されて来た。分類という概念は大切であるが、web情報などこれまでになかった種々の情報が出て来ている今日、分類は大きな問題に直面しているといえるだろう。国立国会図書館ではweb情報にダブリンコア形式の書誌情報を与えているが、マルチメディア出版物などが出て来ることも考えた共通の整理と検索に耐えられる分類のシステムをどのように設計するかが課題であろう。

新しい分類項目を増やすときに、古い体系に影響を与えず、ある一段上の概念の下に項目を増やすという形で行われる場合はよいが、多くの場合新しい項目を付加すると従来の項目に属していたものを新しい項目の方に移した方が良いということが生じる。しかしこういった移動を行うことは大規模図書館の場合にはほとんど不可能であり、新規項目が増えてゆけばゆくほど分類体系全体が歪んだものとなってゆく危険性がある。また資料が増えれば増えるほど1つの分類項目に属す資料が増えるので、その項目の下に細分された項目群を作る必要が出て来る。これに対する対処も難しい。

図書館における分類は従来書棚の場所と対応していた。そこである分類項目の資料の増加があっても入れられるように1つの項目の棚の場所から次の項目の場所の間は適当な空きスペースをもうけていたが、この空きスペースは全体としてはかなりのものとなるので、そうでなくても書庫スペースが不足して来ている今日、この方式をとることはほとんど不可能となって来ている。そこで資料は到着順につめて並べて、その所在場所をコンピュータで管理するようになって来た。すなわち分類という概念は捨てられないが、検索にもそれほど偉力を発揮しないし書庫管理にも役立たないということで、このシステムは崩壊の危機に瀕している。

同様のことは主題項目の付与についても起っている。主題として用意しているものは、これまでの世界に存在する主要概念のシステムであるが、時代が進めば新しい概念がどんどん出てくる。そして書かれる書物は種々の概念を含んだ複合世界である。これに幾つかの主題名を付けるには広い視野にもとづく判断力が必要となるし、時代によって読み手の主題に対する関心度が変わる可能性もあり、その場合はある書物につけた主題名と違う主題名の方が適切であるということも起こってくるだろう。

分類項目や主題項目の付与にはベテランになった人の手による必要があり、またそのような人の場合でも人によって、また状況によってかならずしも安定した項目を与えることが出来ない。ある程度の不安定性があるわけである。そしてその項目付与作業には時間がかかるというわけで、ベテランの人の養成を含めて考えると非常にコストの高い作業となるのである。自然言語処理技術を用いると分類や主題情報をある程度自動的に決めることができるが、まだまだ不十分で将来をまたねばならない。今日、種々の検索システムが出て来ており、かならずしも分類や主題といった概念によらなくても検索ができ、満足度のかなり高い結果が得られるようになって来ている。時代とともに新しい分野ができ、新しい概念が作られてゆくから、これからは分類や主題といったことに力を入れてゆくよりは、より良い検索方式の開発に注力してゆく方が実が多いと考えられる。分類や主題に関する図書館での作業をどうするかは検討しなおすべき時に来ているのではないだろうか。

（3）書誌情報

必要な資料を取り出すために図書館が用意しているシステムはこのようにかなりのコストをかけ、主題典拠データや著者名典拠データなども用意して、利用者ができるだけ間違いなく資料を取り出せるよう努力をしている。しかし今日の図書館の検索システムのほとんどは書名や著者名、出版社名などを正確に入力することを前提としたシステムとなっているのに対して、ほとんどの利用者は書名、著者名などをかならずしも正確に記憶しているわけではないし、場合によってはばく然とこのような資料を見たいということしか言えない。このように、図書館側の用意しているシステムと利用者の要求との間には大きなギャップがあるということに対して、これまでの図書館はほとんど有効な手段を取れず、適切に対処して来なかった。

グーグル検索に人気が出て来て、人はまずグーグル検索をするというのは、グーグルがこのギャップにある程度うまく対応しているからである。またグーグル検索では検索すれば何らかの情報が出て来て、その中をうまく探したり、関連したところへ飛んで行ったりすればある程度要求が満たされることになるからであろう。ここを探してなければほかにはないだろうというデータベースの完全性のようなものが利用者に分っており、あるはずのものがないとすれば検索の仕方が悪かったのだと思って、いろいろとやりなおすことも何ら気にせず行うわけである。データベースを信頼していない場合には自分が下手だったと思わずに、もっと信頼の出来るデータベースに行ってしまうわけで、データベースの網羅性、完全性は非常に大切である。

そこで国立国会図書館では館の収蔵している資料の目録だけでなく、全国の主要図書館の協力を得てその目録を集め、総合目録を作り、検索した時にどこに目的とする資料があるかが明らかになるようにしている。そして館の資料の主要目録約400万件を国際的な総合目録を作って全世界に提供しているOCLCに提供し、日本文献についての情報を世界に提供している。OCLCは世界の多くの図書館から2億件の書誌情報を集め書籍の所在情報を世界的にサービスしている。また図書館が入手した書籍に書誌情報を付ける時に、OCLCのデータベースから書誌情報をダウンロードして付けるというサービスを世界の7万以上の図書館に提供しているという。

これからの出版物や多くの資料はマルチメディア形態となり、電子出版物として提供されることになるだろうが、そういった場合の1次情報、2次情報の形式をどうするか、標準形式をどのように定めることができるかが大きな問題となる。アルファベット文字社会のデファクトスタンダードでは十分でなく、漢字やかな、タイ文字、アラビア文字などの書籍についても検討しなければならないし、マルチメディア情報のページ形式などについても難しい問題が存在している。

特に従来の書籍や雑誌の書誌情報表現との共通性を保ちながら次世代のマルチメディア形態の資料に対する書誌情報の表現を考えてゆくことがポイントとなる。利用者の検索の立場からすると、あいまいな概念から欲しいものを探すことが大切となり、書誌的事項を対象とした検索では要求を満たすことが難しい。したがって書誌的事項に入れるべき情報をもっと豊かなものにできないかという考え方もでてきている。たとえば目次情報を付けたり、本の表紙の画像や数行の簡単な要旨を付けるといったことが行われたりしている。本文テキストにリンクしてゆければ言うことはないだろう。そういったところからOCLCは検索システムからグーグルのテキストデータベースにリンクしてゆけるサービスを始めている。

そのような試みの1つとして数年前から議論されて来たものにRDA（Resource Description and Access）と呼ばれている方法がある。これは従来の書誌情報の考え方をマルチメディア情報に対応できるように拡張かつ詳細化するとともに、対象資料に関係する様々な種類の情報にリンクをはり、それらの情報をたどってゆけるようにするものである。RDAで取り扱う情報の種類は多岐にわたるので、それらに識別子をつけることによってRDAの作成作業を簡潔かつ明確化するとともに検索においても必要な範囲を効率的に探索し、得られた情報から関心のある関連情報をも取り出せるようにすることができる勝れた方式である。今後の実用化への動きに注目することが必要であろう。問題は相当な博識の人でないと1つの資料に関係した他の資料へのリンクを十分に付けることが難しく、レファレンス・ライブラリアンの能力、あるいはそれ以上の能力を必要とするだろう。したがって次の（5）で述べるようにそれぞれの分野に通じた人の参加を得ながら図書館的立場で得られた情報を整理して付けてゆくという方法も考えねばならなくなるだろう。従来のような書誌情報だけの時代ではなくなって来ているのである。

（4）検索方式の種々

次に問題になるのは検索である。現在はどの図書館においてもOPAC検索が可能となっているので、1ヶ所から多くの図書館のOPACを同時的に検索することができるようになって来た。これを横断検索と呼んでおり、必要な資料の所在を知ることができる。またそうして分かった資料そのものがディジタル化されておれば、それを取り出して閲覧することができるようになるだろう。こうなればネットで結合された図書館群があたかも1つの図書館であるかのように機能することになる。

利用者が検索を行うときには、得たいと考えている情報が本なのか、本のある特定の話題の部分なのか、雑誌の中のある課題についての論文なのかといった区別があるし、場合によってはある種の統計資料であったり、そのグラフ表現であったりする。あるいはまんが本のあるシーンだけを取り出したいということもあるだろう。ところがこれまでの図書館が想定している検索の対象・単位は1冊といった書籍の単位でしかない。したがって図書館の考えている検索システムと利用者の考えているものとの間に大きなギャップがあり、これを埋めるにはどうしたらよいかという問題が出てくる。国立国会図書館では、雑誌の検索に関して、雑誌単位でなく雑誌の中の各論文単位で書誌データが作られているので、利用者の要求にかなり良く対応ができている。しかしそのための作業コストは高い。

検索する人の要求に答えるための1つの方法は検索システムとして書誌検索のような単純、単一の検索でなく、種々の検索のモードを提供することである。そしてキーワードの完全一致による検索でなく、種々のあいまいさを許すあいまい検索の工夫をする。たとえば書籍については図2.1に示すような幾つかの検索システムを考えることができる。もう1つは利用者がほんとうに何を欲しがっているかを利用者とシステムとの対話などによって明らかにし、利用者を図書館の用意した検索システムにうまく導き入れることである。前者には筆者が実現した目次を用いた階層構造検索（拙著「電子図書館」（岩波書店）、また本書「3.1 電子図書館の建設」参照）や、索引を用いた検索、全文検索をうまく利用して必要とするパラグラフを取り出す方式などがある。

図2.1: 種々の検索システム

対象となる資料がぼう大である場合には検索にいろいろと工夫しても取り出されるものは非常に多くなるので、全てをチェックして自分の欲しい情報であることを確かめることが難しい。したがって自然言語による質問要求を受け付けて、取り出したものがその要求に対応するものであるかどうかを自然言語処理技術によってしらべ、できるだけ質問要求に近いものだけを選択するといった技術を確立することが必要となる。

図書館の資料は主題情報などを使って1つの知識の体系に組織化しておき、通常の検索ではこの知識の体系にしたがって行えば必要なものを効率よく取り出せるのであるが、この知識の体系とは全くちがった観点から調べたいといった場合には、上に述べた種々の検索方式を自由に組み合わせて使うことによって必要とする情報を取り出せることが保証されている必要があるだろう。

図書館における検索はこれまで書籍を単位として取り出すということであったから、書誌情報、メタデータをどのように作るか、その標準形式はどうすべきかが論じられ、種々の典拠データが作られて来た。それは取り出すべき書籍の表題や著者名、出版社名などを知っているという前提に立つシステムである。ところで先にも述べたように利用者は多くの場合、どの本を取り出したいということではなく、このような内容の適当な本を読みたいというあいまいな要求で検索をしようとする。これに対しては従来の図書館の用意したシステムはあまり役に立たないのである。まして電子図書館になって取り出す単位が書籍の単位ではなく、書籍の中の章や節、パラグラフ、あるいはこんな内容が書かれている部分のみ、といった時に従来のシステムは全く役に立たない。書籍の各章や節、パラグラフなどにメタデータを付与することはできないので、電子図書館における検索は全く異なった方法で行われねばならず、これからは従来行われて来た書誌データの付与作業はあまり意味を持たなくなってゆく可能性がある。こういったことについて真剣に検討がされねばならないだろう。

（5）図書館と社会との協力

図書館の集める資料には限界があるし、また集めた資料がどのようなものであるかは図書館の力だけでは分らない場合がある。たとえば1枚の古い写真があった時、これはどこの風景であるか、写っている人は誰か、いつごろの写真であるか、その入手経路はどうかといったことは簡単には分らない場合が多い。こういった時はその写真をネット上に公開し、知っている人がいたら教えてもらうという形で人々に協力してもらうことが大切となる。またWikipediaのように集合知で知識構築をしてゆくといったことも図書館の活動の1つとして大切となる時代になって来ている。

第3章　電子図書館

3.1　電子図書館の建設

国立国会図書館は国民の税金でまかなわれている。しかしその利用については東京の近くに住む人でなければ高い交通費を払わねばならず、来館して利用することは難しい。この情報格差を解消し日本中どこにいる人にも等しく利用してもらえるようにするには蔵書を全てディジタル化し、電子図書館化することが必要となる。今日のコンピュータ技術、情報通信技術、情報処理技術を使えばこういったことは十分に実現することができる。それが出来ないのはディジタル化などのための資金と著作権法である。著作権の切れた書籍は自由にディジタル化し、必要に応じてどこにでも伝送することができる。しかし著作権の存在するものについては著作権者の許諾がなければディジタル化することはもちろんのこと、ディジタル化された資料を伝送することは出来ない。これは著作権を持っている人の権利であって、これがなければ日本中の人が自由に図書館の資料を利用することになって書物は一冊も売れないということになる。

このような制約があっても国立国会図書館でディジタル化をすることにはいろいろと利点がある。現在は利用者が読みたい本を注文すると書庫から本を取り出して来るのに15分ほどかかり、その間待ってもらうことになる。その本の出し入れのための人件費もかかる。電子的に読む場合にはこれが一切不要となる。利用者が必要なところの複写を申し込むとそれを行うために時間と人手が必要となるし、複写するたびにその書物が損傷する。1冊しかない本で半永久的に保存すべき本が傷むということは大きな問題であるので、2009年の著作権法改正によって、国立国会図書館に限っては著作者の許諾なくディジタル化を行い、館内での利用に供してよいということがきめられた。そこでディジタル化した本については今後は電子端末でみてもらい、本そのものは出し入れしないことにしている。

2009年の著作権法の改正ではもう1つ新しいことが出来るようになった。それは点字図書館に限って許されていた書物のディジタル化による障害者に対する各種サービス（DAISY版、大活字表示、ディジタルデータからの読み上げソフトによる音声化等）の提供が国立国会図書館はじめ公共図書館等で可能となり、またその目的で図書館間、図書館から障害者の電子端末などに対してデータを送信することができるようになった。これは障害者の方々にとって大きな福音であり、図書館としては予算の許すかぎりこのサービスを行う必要がある。

国立国会図書館での書物のディジタル化は平成23年3月の時点で210万冊となった。図3.1に示すように明治以来1968年までのほとんどの図書がディジタル化されたことになる。また雑誌1万2千種について創刊号から2000年までのもの、そのほかに古典籍、博士論文や官報などもかなりディジタル化された。これらのうち明治・大正期の図書のほとんどは著作権の切れたものであり、既にインターネットに公開されている。その後1968年までの書物のほとんどは著作権が切れていないと推定されているが、著作権者を探すのは容易ではない。どうしても見つからない図書は孤児出版物と呼ばれ、米国などではディジタル化しても公開することができない。日本では幸いなことに著作権者が見つけられない時には文化庁長官の裁定によって供託金を積むことによってネット上に公開することが出来るようになっている。こうすることによって過去の書物の多くが書名だけでなく内容もネット経由で読むことが可能となる。いずれにしても進歩した検索システムをうまく使うことによって過去の忘れられていた良書が息を吹き返してくる。

図3.1: 国立国会図書館所蔵資料のディジタル化の状況（平成23年8月末）

書物のディジタル化を行うことの最大の利点は、書物を冊子単位で取り出せるだけでなく、書物のある部分だけを取り出すことが出来ることである。そのための1つの方法は書物を目次にしたがって図3.2に示すように構造化することである。こうすればたとえば章のタイトルに単語Aが含まれ、その章の下の節のタイトルに単語Bが含まれるという節の部分だけを切り出して来ることができる。あるいは単語CとDを含むパラグラフを全文検索により探して取り出したり、「EがFをGする」といった文と同じ文が含まれるページを取り出すことができる。この場合シソーラスでEやF、Gの同義語も扱えるようにすれば、同じ文でなくても意味的に同じ文を含む部分を取り出すことができる。検索質問をキーワードの組み合わせだけでなく、自然な質問文を受け付けるようにすることもできるだろう。こういったことをすることによって多くの書籍から自分の必要とする部分を切り出して来て自分の著述の中にうまく挿入することによって新しい著作物を創造することもできるだろう。

図3.2: 書籍の構造化

こうして図2.1に示したように検索する対象を書誌的事項にしたり、目次、抄録、あるいは本文にしたりし、またあいまい検索や、シソーラスを用いた検索、句や文による検索など、種々の組み合わせの検索ができるわけで、このような検索システムを作ることによって検索する人の要求にできるだけ応えるようにすることが期待される。このような機能をもった検索は、書物を部品に解体し好きな部品を集めて来て新しい構築物を作ることを可能とする。紙の世界ではほとんど不可能であったことである。

今日のコンピュータの強力な処理能力を使えば、ある本の1つのパラグラフが他の本のあるパラグラフと類似した内容であるとか、内容的に何らかの関係を持っているといったことを推定することができるようになって来ているので、電子図書館に納められた本の各部分を他の本のある部分と相互関連付けすることができ、全体を網の目のような構造に作り上げることができる。これはいわば電子図書館が人間の頭脳における連想記憶の構造に似たものとなっているといってもよいだろう。こうした検索によってある情報や知識を取り出したら、そこからいもづる式に関連する情報や知識を取り出すことが出来ることになる。

自然言語処理技術で最も難しく、また最もやりがいのある研究は機械翻訳であろう。1960年代から研究が始められ、最近になってようやく少しは使えるというところまで進んできた。その精度は翻訳すべき言語対によって異なるが、たとえば英語とフランス語、フランス語とイタリア語、韓国語と日本語などの間の翻訳はかなりの精度で行える。国立国会図書館では、中国国家図書館と韓国国立図書館の三者で研究開発の協力契約を結んで、機械翻訳システムを介して検索キーワードを相手言語に翻訳し、それぞれの国の書誌データベースを横断的に検索し、取り出した書誌情報を自国語に翻訳出力するとともに、本文テキストのある場合にはそれも翻訳して提供するという実験的サービスを提供している。日本語と韓国語の間の翻訳の質は良いが、日本語と中国語との間の翻訳はまだ良い品質が得られそうにない。それでも全く分からない状態よりは良いわけだし、今後10年もすればかなりの改善が得られるだろうから希望はある。こうして知識や情報の流通が言語の壁を克服して行われる時のくるのを待ちたい。

最近国際的に出て来た資料ディジタル化のもう1つの理由は、貴重な資料が火災等で消失する危険性を考えて、ディジタル化し、これを複数の場所に分散して保存するということである。これは2004年9月にドイツのアンナ・アマーリア公爵図書館で火災が発生し、数万点の貴重な資料が焼失または修復不能になるという痛い経験の反省から再認識されるようになったもので、各地の図書館でディジタル化による保存の動きが出て来ている。

先に映画や演劇の映像記録などとそれを支える脚本について、その両方を保存すべきであると述べた。この両者がディジタル化されれば、映画や演劇の映像記録のどの部分が脚本のどの部分に対応するかを判断してリンク付けすることによって、映画や映像の検索を文字の世界の脚本の方の検索を介して実現できることになり、映画や映像の部分の再利用への道が開かれる。こういったこともディジタル化の持つメリットであると言えるだろう。

3.2　電子図書館のネットワーク

図書館の本が電子化され、また電子出版物が納本される時代になると、公共図書館がどのようになってゆくだろうか。まず第一に考えられることは、読者は自分の家にいて電子書籍を買ったり、横断検索によってどの図書館からでも借りだしたりすることができるから図書館へ来ることはなくなるだろう。図書館に対する問い合わせと、それに伴うレファレンスサービスもネットを通じてオンラインリアルタイム的に対話形式で図書館司書と質問者の間で行われることになるだろう。また電子図書館の中でも種々の知的なナビゲーションシステムが作られてゆくから、司書の世話にならなくてもある程度のレファレンスサービスを受けられることになる。

そのためにはまずは全世界の書物や資料の書誌情報、所在情報、さらには一次情報などが検索の対象として存在していなければならず、そこにアクセスすることによって自分の欲しい資料が世界のどこにあるかが分かるようにすることが必要である。米国のOCLCは世界各国の主要図書館の書誌情報を集め検索サービスを行っている。日本の資料でOCLCで扱えるようになっているのは国立国会図書館から提供した約400万点の書誌情報であるが、国内の資料だけであれば国立国会図書館は全国の県立図書館などの協力を得て千数百万点の書誌情報データベースを検索に提供し、その情報の所在が分かるようにしている。このようなデータベースを利用して全国、全世界に存在する書物や資料を調べ、自分の欲しいものがどこの図書館や出版社にあるかが分って、それを指示された条件によって入手出来ることになる。

国立国会図書館の210万冊のディジタル化資料のうち、著作権の切れているものについてはネット上に公開しているが、それは約30万冊であり、その他の資料は館内でしか閲覧できない。しかし国費でディジタル化したものが来館しないと見れないというのは今日のようなIT時代にはあまりにも残念なことであるということで、文化審議会著作権分科会で審議が行われ、次のような結論となった。すなわち、絶版などで容易に入手することが困難な図書については国立国会図書館から公共図書館、大学図書館等に送信することができること、ただし同時には1ヶ所にしか送れないこと、という条件付きである。この合意に基いて平成24年中には著作権法が改正され、ディジタル化された資料が広く利用されるようになるだろう。

利用者は図書館や出版社から電子出版物を借りたり購入したりして自分の読書端末に蓄積して自由に自分の電子書棚を作り、そこから本を取り出して読むことになるだろう。このような自分の書棚を電子的に作れば、自分の連想に基づいて自分の本や本の部分部分をリンク付けして自分の知識の構造に合った自分図書館を作って楽しむことができる。そしてこの電子書棚を手元の端末装置のうえに作らず、どこかの大きな記憶装置の一部に作るというモデルも考えることができる。つまり利用者はクラウドに自分の書棚をあずけておくという方式であり、既にこれは行われている。このような将来の図式を考えると、図書館が司書による相談サービス、あるいは自動的な案内サービスをする場合でも、自分の電子書棚を作りたいという人の多くは図書館から借りるのではなく出版社のデータベースの方に行き、書物を購入することになるわけで、図書館は出版社と読者を結合する接続業者のようになってゆくかも知れない。

国立国会図書館は納本制度によって集めること、すなわち日本の全ての出版物を収集することに責任をもっており、これらの収集物が全てディジタル化されある種の制限の下で公共図書館、大学図書館などに送信することができるようになれば、各地の図書館は一般の出版物ではなく、その地の資料や情報を収集し、電子化してサービスを行う方向の努力が求められることになるだろう。こうして図書館同士のネットワークを強固なものにしてゆけば国全体として図書館予算が有効に使われることになるし、地方の貴重な資料が全国の共有物となって、その地方の歴史的価値が高まるだろうし、学問も進展することになる。

「1.1 思想が形成される過程」でも述べたように図書館は書物を収集・保存し提供する場であるとともに、それらを使って関心のある人が集まって議論し新しい知識を創造する場でもあるから、電子図書館の場合にもそういった場を作り、誰でもその場に意見を提出し、他の人達と議論するという、intellectual commonsを作ることが大切である。こうすることによって読者と著者とが結合されることもありうるし、こうして著者は自分の作品をさらに良くしてゆくといったことも考えられる。これからの出版物はマルチメデイア世界のものとなってゆくだろうから、これらの材料を集めたり、編集したりという全てを一人の著者で行うことは出来ない。著者や編集者は出版社を介してマルチメディアの種々の情報の提供を受け、出版物を組み立ててゆくという場合もあるだろうが、intellectual commonsにおいて適切なマルチメディア資料の提供や協力をあおぐということもありうる。こういった場合、他人の著作物を利用するのにいちいち許諾を得なければならないというのでは仕事ができないということになるので、自由に利用できるが対価を支払うという報酬請求権に変える必要がでてくるのではないだろうか（「4.3 電子出版と著作権」参照）。

マルチメディア情報を作ったり、加工したり、組み合わせたりして表現するためには、種々の装置が必要となる。一人の作家がこれを持つことは難しいから出版社がこれを提供することになるのだろうが、大規模な出版社でなければ高価な高精度の装置をもつことは困難である。そこで図書館がこういった装置をそなえ、図書館のもつ資料も提供しながら誰もがマルチメディア著作物を作れるようにすることもこれから大切になってゆくのではないだろうか。図書館がマルチメディア書籍を個人で読んだり、集団で読んだりする各種の機器、装置をそなえ、これを利用者に使わせる場を用意しなければならないことは言うまでもない。そこに行くまえに、まず図書館がKindleやiPadを購入し、利用者に館内貸出しをして、こういった電子端末の使い方を教え、これらの電子端末で読書を楽しんでもらうといったところから始めなければならないかもしれない。

図書館が単に図書や資料を貸す機関であるだけでなく、それらを使って新しい創造物を作りだしてゆく場であるとすれば、日本中の図書館がうまく結合され、そこに存在する資料を自由に利用できるようになることが必要である。またそれだけでなく他の情報資源に対するアクセスも保障されることが大切となる。たとえば特許情報は特許庁のデータベースにあるし、国の各省の研究所はそれぞれの専門分野の研究を行い、それに必要な各種の情報をデータベースに入れて持っている。種々の専門分野の知識がそういった所に存在するし、大学には機関リポジトリの整備が進みつつあり、大学が創造した成果の論文が蓄積され、また研究の第一線である研究室には関連するデータ等も存在する。これらは全て図書館のもっている資料とうまく結合し誰もが利用できるようにすることが望まれる。つまり日本中に存在する知識情報が有機的に結合され、日本中の人が自由に使える日本の「知識インフラ」を構築することがこれからの大きな課題となってゆくだろう（「5.1 「知識インフラ」の構築」参照）。その中で図書館の占める役割りは非常に大きい。

3.3　図書館職員の仕事

このあたりで電子図書館化してゆく将来の図書館職員の役割、あり方についてまとめて考察しておこう。電子図書館時代になれば国立国会図書館の電子図書館さえあれば全ての資料が電子化されて日本中どこからでも利用できるから、他の図書館はいらなくなるのではないかという意見もあるだろう。しかし日本の著作権法が抜本的に変更されて自由に全ての電子資料を日本中に送れる時代が来るとは考えられないので、それぞれの図書館が電子出版物を購入しなければならない。マルチメディアの電子書籍の内容についての評価は一層難しくなるだろうが、そういった時にも図書館職員の選書能力が大切である。また各図書館にはそれぞれ固有の資料を持ち、またその地方にあまり知られずに存在する貴重な歴史的資料があるから、これらをディジタル化して広く提供する努力が必要であろう。

マルチメディア電子出版物についても書誌情報の多くの部分は自然言語処理技術で自動的に付けられるようになるだろうから、人でなければ判断のできない分類や主題情報の付与などについての作業のみを人手で行うことになる。この場合もコンテンツの自動分析によって分類や主題の候補は提供されるので、そこから適切なものを選んだり、あるいは適切な判断によって人手で付与するという作業になる。これは国立国会図書館、あるいは電子出版物の流通プラットフォームの業者が行えばよく、各地の図書館はそれを使ってそれぞれの図書館用に修正すればよい。そういった作業よりももっと大切なことは分類体系、あるいは主題情報の体系を常に更新してゆかねばならず、これは自動的には難しく、図書館のベテランの人でなければできないことである。

電子図書館の提供する検索システムは、出来るだけ多様な利用者の要求に対応できるよう種々の検索方式とその結果の情報提供の仕方に工夫をしつつある。そしてこの検索を助けるための種々の支援システムも作られるようになって来た。国立国会図書館の提供しているリサーチ・ナビもその1つである。しかしこういった支援システムで利用者の質問や利用者がこまった時の全てに対応することはできない。世の中にはますます多くの情報が氾濫し、検索システムに工夫をしても十分に対応することはできないから、図書館員の行う相談業務はますます大切になってゆく。そしてネットを通じたオンライン実時間の対話型相談業務が一般的になってゆくだろう。昔は図書館員の主要な仕事は選書と書誌作業であったが、これからはこの相談業務に重点が移ってゆく。質問者の意図を要領よく把握する力、またいろんな情報を良く知っていて幅広い知識を持つことが必要となるので不断の学習が必要となる。

特に大学や研究所・企業等における専門分野の図書館においては、関連分野の学会が世界のどこでいつ開催されるか、その時の論文集や資料をどうして集めるかといったことに常に目を光らせ、また世界の主要な研究グループの出す論文や報告書、各国政府や公的機関の出す提案書、政策文書などについても注意をおこたらず集めることが期待される。こうして研究者の強力なアシスタントとして役目を果たさねばならない。米国ではembedded librarianという言葉が使われるようになって来ている（「5.1 「知識インフラ」の構築」参照）。

最近米国のいくつかの大学では、特に学生を対象とした図書館で本のない図書館をオープンするようになって来た。書架の代わりに学生のためのテーブルを増設したり、電子端末を貸したり、新しいマルチメディア装置を設置し、グループ学習の環境を整備している。こういった本のない図書館での図書館員の主要な仕事は、学生の質問に対して協力して問題解決を支援したり、推薦する図書の読み方、その学問領域におけるその図書の位置付けなどを教えたり、学生のグループ討論に参加し、電子図書・電子資料を駆使して議論をリードしてゆくといった仕事をすることになる。古代アレクサンドリア図書館・ムゼイオンの現代版であると見てよいだろう。こういった時の図書館の部屋をどのように設計するかは非常に大切である。1人で落ち着いた雰囲気で電子読書や調査ができるスペースと、何人かが意見交換できるスペースなど、種々の工夫が必要であるが、絵画その他の美術品などを置くなど学問の場にふさわしい空間を作ることが必要だろう。

電子図書館の時代になるとコンピュータによる情報処理の仕事がますます増えてゆく。こういったことを全て外注していると、時間がかかりコストも高くなる。そしてほんとうにかゆいところに手のとどくソフトウェアにすることが非常に難しい。したがって、情報処理の専門家を図書館職員として雇用して、システムの運用を行うとともにちょっとしたソフトウェアも作ってシステムを使いやすくすることが必要となってゆくだろう。小さな図書館では難しいことであるが県立図書館などではそういったことが必要となってゆくことは間違いない。KindleやiPadなどの使い方、図書館検索の仕方などの相談に応じられるようしておくことは当然のことであろう。

これからのマルチメディア電子書籍が出てくる時代になると、「3.2 電子図書館のネットワーク」にも書いたように種々のマルチメディア機器を図書館に設置し、読書やマルチメディア出版物の観賞に利用するだけでなくマルチメディア著作物を作りたいという人のための支援をすることもできねばならなくなる。これからは地域に住む外国人に対する図書館というものを考えねばならなくなるが、そういった時に機械翻訳システムが役に立つわけで、こういったものの導入についても努力しなければならない。

これからの図書館職員に望まれるこういった多様な仕事をこなしてゆくのは容易なことではない。特にintellectual commonsを運営し利用者の創造力を高めるためには外部の有識者の支援をあおがねばならないだろう。難しい相談業務や調査依頼などがあった時など、その分野の研究者に問い合わせすることができねばならず、そのためには常日頃から大学や研究所などの研究者とのチャンネルを持つようにする努力が大切となる。こうしてintellectual commonsの中心となってもらったりするかわりに、そういった研究者の要求に応じて種々の図書館の資料・データを研究のために提供するという相互関係を作ってゆくのが良いだろう。ソフトウェア技術についても大学等の研究者に協力してもらうかわりに、図書館の持つぼう大なデータを研究者に提供するという協力関係がありうるだろう。

さらに大切なことは、こういった相互関係を市民との間に広げてゆくことである。いろんな市民の自発的な勉強会、コミュニケーションの場を図書館を中心として作り、図書館を利用してもらうとともに、図書館の選書についての意見を聞いたり、その地域に埋もれている貴重な資料の発掘の手伝いをしてもらうなどして、個性のある図書館づくりに貢献してもらうことが大切ではないだろうか。

第4章　出版と流通

4.1　電子書籍時代の出版とは

インターネットの発達した今日、全ての人は読者であるとともに著作者である。多くの人はブログをしたりツイッターを楽しんでいる。このような時代の電子出版物とはどのようなものだろうか。既にネットの世界ではマルチメディア形式の出版物がこれからいろいろと出てくるだろうと述べた。しかし国立国会図書館のように日本で出版されるものは全て収集するという目標を掲げている立場からすると、出版物、特にヴァーチュアル世界における出版物とはどのようなものを言うか、その定義は何かということが問題となる。

不特定多数の人を対象として出された情報は出版物とみてよいかも知れない。紙の時代には紙に印刷する前にはたとえビラのようなものであっても、よくチェックし社会に出すという心がまえで作られたと考えられる。しかしこれまで図書館ではビラのようなものは収集の対象としてこなかった。これが妥当なことがどうかは多分意見の分かれるところだろう。神戸の大地震のあとの混乱の中で出された避難した人達の連絡等のためのビラなどは神戸大学の図書館が収集したが、これなどは今後貴重な資料として役立つに違いない。

インターネット時代になって人々の情報発信はもっと気軽に即時的にすることが出来るようになっている。ツイッターはその典型的な例である。その情報は不特定多数の人を対象に出されていることは間違いないが、これを出版物として収集すべきかどうかはにわかには判断できない。米国の連邦議会図書館はツイッターの情報を集め保存するという事業をやりはじめた。利用の仕方は不明であるが、当面はダークアーカイブ（保存はするが利用に供しない情報）としておくのであろう。しかしブログにしろ、ツイッターにしろ、世界中にはぼう大な量のものがあり、これらのほとんどはそれを発信した人やその時点での社会の状況についての十分な情報がなければ適切な解釈ができないものであるから、そういった背景情報が利用できねば全くのゴミ同然なのである。しかもこういった情報は毎日多くの人々によって作られるものであるから、10年、20年の間を考えればぼう大な記憶容量を占め、電子世界の記憶装置の容量が巨大であるといっても発生する情報の量には勝てなくなってゆくだろう。

今日世界的に注目を集めはじめているものに電子教科書がある。これは単に紙の教科書をディジタル化したものでなく、音や動画像の入ったマルチメディアの書物である。そして学習端末としては文字や図形を書きこむことができ、教科書と対話ができるといった機能をもったものとなるだろう。たとえば演習問題に対する答えを書き込むと正答であったとか、誤答だったがどこで間違いをしたのではないかといったことを指摘してくれる機能をもったものが想定される。端末を介して生徒同士が相談したり、先生とコミュニケーションしたりすることができ、教室での教育方法がかなり変わってゆくだろう。

出版されるものは出版社からというのは紙の時代のことであって、電子情報の時代になると誰もが情報を不特定多数の人達に出すことが出来るから、出版社の存在が出版の条件とはならなくなってしまう。著者が適切な編集能力を持つ人であれば、誰もが読みやすい形の編集をし、1人で出版し、読者に直接に著作物をとどけて収入を得るという道が開ける。著者にそのような能力がない場合には編集作業の出来る人と組んでやればよいわけで、著作者が出版社と同じということになる。

雑誌はこれからどうなってゆくかも予想が難しい。従来のように雑誌編集者がいろんな著者にテーマを与えて寄稿してもらったり、著者と編集者との協同作業で雑誌を作りあげてゆく従来型と、もう1つは各個人が自発的に作って自由に発信しているものを、1つの編集方針から見つけ出して、それらをうまく束ねて読者に提供する、いわば仲介業者のようなタイプとができてゆくのではないだろうか。そこには○年○月号といった定期的、シリーズ的な発行という概念が存在しないということになるかも知れない。いろんなグルーピングの仕方のものが出てくる可能性があり、楽しみであるともいえる。

いずれにしても発信される情報が出版物とみなされるためには、その同時代の同一社会に住む人が著作者の個人的な世界のことを知らなくても一応の理解ができるような形になって出されるものであることが必要であろう。ネット上の恋人同士の私的な会話の記録といったものは出版物とは見なされないとした方が良いだろう。

グーグルはこの地球上に存在するあらゆる情報を収集し、整理して、人々に提供するという高邁な理想をかかげて、いろんな情報を集めている。グーグルアースは精密な衛星写真で地上の家が一軒ごとに区別できるし、ストリートビューはほとんどの道路において歩いてながめる風景をコンピュータに入れて提供している。インターネット上の情報も収集ロボットによって常に集め、変化してゆくウェブサイトの状況も把握し、検索の対象としている。YouTubeは動画像を対象としたサービスを提供していて、誰でも自分の作った動画像をのせて不特定多数の人の閲覧に供することができる。

あらゆる情報ということになると、図書館が対象としている書物などの出版物、音楽、写真、映画、ゲーム、ネット上に存在する情報、コンピュータソフトなど際限がない。これらは1ヶ所で集めることはほとんど不可能であるから、国ごとに、また情報の種類ごとに分担して集め、お互いに連携して利用しやすい形のシステムを構築することが必要となるだろう。図書館だけ考えても国立国会図書館が日本の出版物を全て集めることになっているが、日本の各地で出されている報告書などについてはけっして全てを収集できているわけではない。また各地にはその地でなければ分からない情報、古い資料などがあるわけで、こういったことはその地の図書館などの努力によって収集し、広く提供する必要がある。

国立国会図書館においては蔵書のディジタル化と国や地方公共団体、国公立大学、独立行政法人等のウェブサイトの情報を集めているが、これからはネット上に出される出版物が増えてゆくことを考えて、それらを従来の出版物の納本制度にならって電子納本制度を作り納めてもらえるようにするべく、国立国会図書館法の改正の準備をしはじめている。

グーグルやインターネットアーカイブのやっている全世界のインターネット情報の収集はすばらしいことであるが、その記憶システムは巨大なものになっている。現在でもそうであるなら、あと10年先にはどういうことになるのだろう。我々は現時点で何を集め、何を集めないか、あるいは集めたもので集約できるもの、要約できるものは何か、どうすれば要約して情報量を何百分の1かに出来るか、あるいは集めたが捨てるべきであると判断することが妥当とすれば、その判断基準は何かといったことについて検討を始めるべき時に来ているのではないだろうか。

4.2　出版物の流通システム

現在の出版物は通常、出版社から取次会社に渡され、そこから書店に送られる。書店は一定期間棚におき、売れなかったら返本として取次会社をへて出版社に返される。この返本率は40％にもなるといわれており、返本された本は裁断されて廃棄されたりすることが多い。出版社から取次会社に送られた時点で書名、著者名、出版社名などの基本的な書誌情報がコンピュータに入れられるが、そのあと国立国会図書館で主題情報や分類記号などが与えられて、JAPAN/MARCという書誌情報が完成する。しかしこの作業には熟練した知識が必要なので、JAPAN/MARCが完成するまでかなりの日数が必要となる。そこで比較的容易なMARCが幾つかの取次会社などで作られて本の流通のために使われている。しかし1つの国の中で複数のMARCが使われているのは不便であるので、統一することが望まれ、その方向の努力がなされている。

電子出版物になった時、この流通システムはどうなってゆくだろうか。これは著作が行われる段階から、編集、印刷、出版、流通、書店、読者までのシステムが抜本的に変わってゆくことを意味する。特に印刷は不要となるし、流通、書店などが存亡の危機に陥るという状況が起こるだろうから、その影響は大きい。しかし技術の進歩にしたがって社会のシステムが変わってゆくのはあらゆる分野で起こっていることで、出版物の流通システムもそのような変化をのがれることは出来ないだろう。どのように変身してゆくことができるかが問題となり、そのための準備をすることが必要となる。

最近の著者はパソコンの上で作文をすることが多いようである。そこで完成した著作物はネットを通じて出版社に送信され、そこで編集者による文章チェックがなされ、一定の書式に組み立てられる。この作業には編集者と著者とのやりとりがいろいろとあり、読者が理解しやすいように表現を改めたり、書式の工夫がなされたりする。こうして出来上がった作品は印刷会社に送られ、印刷装置に依存した種々の特殊な制御記号などが入れられて印刷が行われるところまで進む。印刷会社は再版などの目的で、印刷装置に与えられる最後の電子データを保存しているが、出版社の方は印刷物が出来上がったらそれを保存しておけばよいというわけで、電子データを保存していないところが多い。特に電子データが印刷会社へ行った段階で修正がなされることもあるので、出版社に残っている電子データが印刷されたものと同一でないこともありうるわけである。

電子出版の時代になって印刷という行程がなくなると、出版社から印刷会社へデータが送られることはなく、次のような3つの場合が考えられる。1つは、出版データが取次会社へ送られ、そこから書店に送られ、オンデマンド印刷で販売される場合である。もう1つは出版社から直接読者に送られ販売される場合であり、時代が進むとともに後者に重点が移っていくだろう。さらに著者が自分のコンピュータから直接読者に著作物を売るというルートも出てきつつある。ただ読者からすると、どのような本がどの出版社から、またどのような著者から出版されているかを探すのにいちいち各出版者のホームページを見るのはめんどうなので、どこか1ヶ所のデータベースにアクセスすれば全ての出版物を検索でき、そのデータベースに欲しい出版物が存在する場合にはそこから購入し、そこにない場合には出版者にジャンプして行って購入するというシステムが必要になると考えられる。

このような電子出版物の流通のプラットフォーム（システム）をどこが提供するかが現在の関心の的となっている。従来の取次会社がやるのか、著作物のディジタルデータを大量にもっている大手の印刷会社がやるのか、といったことが議論されている。紙の本の時代とちがってこの流通プラットフォームには全ての出版物が集められることになるので、電子出版物の1大書店となって、読者は全てこの電子書店にアクセスして書物を買うことになるから、その影響は大きい。

グーグルがサービスを始めたグーグルエディションは、この流通プラットフォームを提供しようとするものであろう。出版社から紙の出版物あるいは電子出版物の提供があれば、これをグーグルのデータベースに入れて、そこから読者に販売し、販売額の50％以上を出版社にわたすビジネスである。米国の多くの出版社は既にこのシステムに加入していると言われているし、グーグルは日本でもこのビジネスを始めるといっているので、日本の出版社もこのシステムに取り込まれてゆく可能性は十分にある。読者はまずグーグルエディションにアクセスし、そこで全文検索をしたりしてスニペット表示（本の立ち読みに当たること）などを利用して自分の欲しい本を見つけたら、そこから購入する。こうなるとグーグルエディションに登録していない本は読者に知られず無視されることになるので、出版社はどうしてもグーグルエディションに加入せざるを得なくなるわけである。こうしてネット世界においてグーグルエディションは世界最大の書店、しかも唯一の書店になってしまう可能性がある。米国の一私企業が世界中の出版物の総元締めになるということは異様なことであり、多くの問題を含むことは明らかであろう。

こういったことが起こらないようにするためには少なくとも日本における出版物はここにアクセスすれば全てその所在が分かり、購入もできるという、グーグルエディションの日本版を早急に作る必要がある。しかし日本の全ての出版物を把握しデータベース化して読者に提供できるような企業は日本には存在しないし、今後もグーグルのような企業が出てくる見込みはないだろう。新刊の電子書籍だけでなく、これまでに出版された紙の本もディジタル化して提供することは容易ではないからである。

そこで考えられるのは、現在大規模ディジタル化を進めている国立国会図書館である。紙の本のディジタル化とともに電子書籍を出版社から電子納本してもらうようになれば、将来日本の全ての出版物が国立国会図書館のデータベースに入る。したがって読者はこのデータベースに目次検索や全文検索をかけ、スニペット表示などの本の立ち読みと同程度の内容のチェックをしたあと購入したり、借り出すということをするモデルを考えることができる。この概念図を図4.1に示す。このシステムの主要部分は国立国会図書館の経常経費でまかなわれるので、利用者からの購入代金はほとんど全て出版社あるいは権利者に支払われるようにすることができる。また借り出す場合は1週間とか1ヶ月など適当な期間を設定して購入する値段よりかなり安い利用料を出版社あるいは権利者に支払うことにする。その条件は出版社あるいは権利者が自由に設定すればよい。

図4.1: ディジタル時代の図書館と出版社・読者

これは一種のクラウドのシステムであると考えることができるだろう。各出版社は自社の電子出版物を国立国会図書館のデータベースというクラウドに預け、そこから自由にビジネスをするというもので、しかもこのクラウドの場合は預ける費用はいらないというわけである。貸し出しというサービスを行うと出版物が売れなくなると考えるかもしれないが、買うほどではないが少し読んでみたいという人の数はあんがい多いので、買う人の2、3倍の人が借りるということになれば貸し出し値段を定価の2/3程度に設定しても良いわけである。米国の大学の研究者や学生などを対象として売値の70％程度で貸し出すサービスが既に行われている。

このような電子図書館を作ると、それまで忘れられていた過去の本、特に絶版本で良いものが新刊本と同じように取り出されて読まれることになり、ほんとうの意味で過去の文化遺産が活用される時代が実現する。これが電子図書館を作ることの1つの大きな意味であるということができる。

これから非常に多くの人や企業が電子出版することになれば、同じ内容を含んだ出版物が別のところから出され、どちらかがコピーした、あるいは真似たといった争いが生じうる。こういった時に先取権を実証するものとしてどちらの電子出版物が先に国立国会図書館に納められたかという記録が役に立つだろう。電子納本制度のはたすべき1つの役割りとなる可能性がある。

電子出版の時代になった時の心配は出版社が成り立つかどうか、本の取次会社や書店が成り立つかどうかということであろう。今日既に著者が自分のパソコン上に電子出版物を作り、出版社を経ずにこれをネットを通じて直接読者に売ることが試みられている。このような場合には著者が十分な編集能力を持っていることが必要で、読みやすい文章で、そのレイアウトも気持のよいものを作らねばならない。こういったことが苦手の著者の場合には、そういったことのできる編集者を雇うことによって十分魅力のある出版物を出すことができるだろう。先にも書いたマルチメディアの電子書籍についても同様である。しかし少なくとも出版社は宣伝広告についてのノウハウを持っているから、出版社を経て売り出すことのメリットは当分続くだろう。読者も個人の出版物を買うよりは名の知れた出版社の出す本の方を安心して買うに違いない。

電子出版物がいわば産地直送販売のような形で著者のパソコンから読者に売られたり、出版社から取次会社や書店を経ずに売られるようになると書店が不必要になる可能性が出てくる。小さな書店では置ける本の数が限られるから広い多様な層の読者に応えることができず、大型書店のみが生き残ることになる。しかし電子書籍の時代になると小さな書店でも発売されている全ての本を検索して示すことができるから様々な目的をもつ読者に対応することができるわけである。そして読者の目的に合う本にうまく案内することができれば、それをオンデマンド印刷で売ることができ、その書店は信頼され、常連の客が増えてゆくということになるのではないだろうか。このように小さな書店になればなるほど電子書籍の検索サービスに力を入れ、本を買いたい人の相談にのって良い本を教えるといった仕事をするとともに、一方では紙の本や電子書籍をゆっくり読めるカフェのような場所を提供する、一種のコミュニティセンターの方向に変わってゆく可能性がある。国立国会図書館やグーグルブック検索などしても、ぼう大な数の本が出て来て、その中のどれを読むのが良いかは決めにくい。そういった場合に書店が推奨する本の検索システムを作っておき、来客の要求にぴったりした本を推薦し、これをオンデマンド印刷で売るといったことで書店の存在価値を高めてゆく努力が必要なのである。公共図書館も電子書籍時代には同じような方向に行くのではないだろうか。地方の町では書店が成り立たなくなってゆくかもしれないが、最近はどこの町にも公共図書館があるから、そこで適当な範囲の本を販売したり、オンデマンド印刷をしたりするサービスをし、またカフェを作って図書館の本やマルチメディア書籍を手元の電子端末や大型スクリーンなどでゆっくり読めるようにしてはどうだろうか。図書館司書がレファレンスサービスをするのはもちろんである。

図書館は誰がいつどの本を借りたか、あるいは買ったかといったことはプライバシーにかかわることであるから他に知られないようにするとともに読者が返本した段階でこういった情報はただちに消去している。これに対しグーグルエディションなど私企業の行うビジネスでは購買現象の統計的分析だけでなく個人の読書傾向などを分析して関連する本を読むよう誘導するといったことまで行うようになる。このように個人情報が私企業に握られることには問題がある。図書館の運営は透明性が高いし、また適当な外部委員会などを作ってプライバシーが十分に守られているかをチェックすることができるので、公的な機関がグーグルエディションに当たることをすることに心配はないが、私企業の場合は問題が生じる可能性がある。

国立国会図書館の電子書籍データベースに入っている書籍データを利用して出版社が販売したり貸出しに伴う利用料金をとることについて、公的機関である図書館が直接かかわることは適当でないとすれば国立国会図書館の外に料金の徴収と出版社、権利者への分配をする機関をもうけるのがよいだろう。これは半ば公的な形で、たとえばNPO法人のようなものとし、その運営は透明性の高いものとすることが必要である。それが図4.1の電子出版物流通センター（仮称）である。国立国会図書館の電子書籍データベースの書籍は著作権が存在しているものがほとんどであるが、出版社が定価で販売したり権利者が合意する値段で貸出すという形であるからデータ送信したりすることについて著作権に触れることはない。もし出版社や権利者が外部にそのような形で売ったり貸したりしたくないという時には、図書館内での閲覧だけを許すことにすればよいのである。

4.3　電子出版と著作権

図書館の活動で著作権に係わることはいろいろとある。本を借り出して複写することはその代表的なものである。個人使用であって本1冊の一定の部分であれば許されるが、本全体をコピーすることは違法である。どこまでの部分の複写が許されるかは明確に規定されていないが、2分の1というのが広く行われている。もう1つの問題は電子化された資料のコピー問題である。この場合のコピー問題の代表的なものは、記憶装置に入っているテキストを別の記憶装置に転写することである。たとえば新しい記憶システムを導入した時に古い記憶装置から全体を移すという行為がコピーとなる。またその際通信線を経ないと移せないが、これが公衆送信権に違反するといったこともあって、これはいかにも不都合であるということになり、図書館内の古いシステムから新しいシステムへのコピーは今日では許された行為となっている。しかし第3者に電子データを送信することはできないし、電子データを紙にプリントする場合には上記の複写枚数の制限を守らねばならない。図書館間で電子データを送信することはできないし、電子データのデータベースから図書館内の端末にデータ送信するのは許されているが、1つの図書館でも離れた所にある分館などの端末に送ることは出来ないなど、制限は厳しい。しかしこのような制限は徐々に緩められてゆくだろう。たとえば、近く国立国会図書館のディジタル資料を公共図書館や大学図書館に送信することができるようになる。しかしこういったことを無制限に拡大すれば出版物が売れなくなってゆき日本の出版活動が衰えてしまってはいけないので、慎重に進めてゆかねばならない。

先にも述べたようにこれからの書籍はマルチメディア形態のものになってゆくだろう。そうすれば1人の著者が書くテキストのほかに他人の撮った写真、映像、あるいは録音資料などを利用しなければならなくなる。これらはすべて権利者の許諾がなければ使うことができない。同じ内容の図や写真などでも少しデフォルメしたり、書き直したりした場合に元の権利者の権利の範囲から逃れられるかどうかは非常に微妙である。ポスターや絵画で過去の有名な絵をデフォルメして、元の絵の主張、訴えていることとは違った意図を表現するパロディはよく著作権違反ではないかという争いになることがあって、どこまで許されるかは解釈によるという難しさがある。マルチメディア著作物では常にこういった問題が生じる可能性があることに十分注意しなければならない。雑誌やマルチメディア著作物では多数の著作権者がいるので、これらすべての人から許諾を取るのはほとんど不可能であり、再利用の道はほとんど閉ざされている。包括的な権利処理などの工夫が必要であろう。

著作権処理の困難さを考えると考え方を180度転換し、著作権を許諾権から報酬請求権に変えるということが考えられる。すなわち資料は許諾なしに使えるが、利用料金を支払うという方法である。著作物が出版されるとそこに利用に関する条件を明示しておくのである。どのような利用の場合はどれだけの利用料をどこへ払うかを明示しておき、使う人はそれにしたがってお金を払うのである。お金を払わない人が多く出てくるという心配はあるだろうが、許諾権の場合に比べて利用する人は何倍にも増えるだろうから、結果的には権利者に入る収入は増えるのではないだろうか。

クリエイティブ・コモンズという活動がある。これは著作者は利用する人に対して、商用には使わない、著作者名を明示する等の条件を守れば自由に利用して良いといった幾つかの段階の条件を明示し、利用料金はとらないという立場である。これを図4.2に示す。学術論文や学術書の多くは著作者の創意を広く知ってもらいたいという動機から出版するものであり、それによって収入を得ようという意図はほとんどないものであるから、少なくともこういう分野の著作物はクリエイティブ・コモンズの世界で大いに活用されるようにすべきであろう。つまりこの種の出版物については報酬請求権からさらに進んで名誉権（つまり著者名を明記すれば利用は自由）を与えるという世界である。

図4.2: クリエイティブ・コモンズ・ライセンスの種類

これを一歩進めたものにオープン・アクセスという運動がある。これは主に学術論文を対象にしたもので、学術雑誌等に掲載されたものも学術機関がもうける機関リポジトリ—あるいは著作者個人の開設するウェブサイト等に出し、これをネット上にオープンし、だれもが自由に利用できるようにする運動である。クリエイティブ・コモンズの条件明示と組み合わせることもよいだろう。国からの研究費で得た成果はそのようにすることが勧告されるべきで、米国のNIHはオープン・アクセスを義務づけている。

米国の著作権法にはフェアユース規定というものがある。これは公共的な使い方をする場合には著作者の許諾なく利用できるというもので、グーグルはこの規定に基づいて書物をディジタル化しているという。しかし日本においてはフェアユースという概念は著作権法の中にないので、日本で出版された本が米国で無断でディジタル化されることには無理があるとして反対の意思表明があちこちから出て来た。現在グーグルはそういった意見を尊重して英語以外の著作物のディジタル化やディジタル世界での利用のための提供はしないということになった。しかし日本においてもフェアユースという概念は大切であるので著作権法に盛り込もうという動きもあり、今後が注目される。

著作権法が時代に合ったものとなるよう文化庁の著作権を検討する部会は不断の努力をし、数々の改正を行って来た。しかしここに述べたような抜本的な改正を行うことは至難の業である。他国の著作権法との整合性について考慮しなければならないし、WIPO（世界著作権機構）の考え方を変えてもらわねば新しい方向に進まないといったこともある。

そこで考えられるのは著作権者を見つけやすくする工夫をすることであろう。著作権者データベースというものをどこかの中立的機関に設定し、著作権を主張したい人はそこに住所等を含んで登録し、著作物を利用したい人はそのデータベースから権利者を発見し交渉する。著作権者データベースに登録されていない人の著作物については、すぐに文化庁長官の裁定を申請し、供託金（安い値段である）を出して利用の許可をしてもらうというシステムを導入することであろう。クリエイティブ・コモンズの普及にも力を入れる必要があることは言うまでもない。

もう1つの問題は出版社が著作権法上何らの権利を持っていないことである。著作者との間で契約することによってある程度の権利を持つことになるが、これは決して十分なものではない。著作物を各ページにうまく配置し読者が手にとった時に読みやすいようにするのは印刷会社の仕事というよりは出版社の編集者が著者の意向をくみながらやる仕事であり、本の売れ行きに影響する大切な要素である。これは「版面権」とでも名付けるべき権利であるが、こういったことを含めて出版社の持つべき権利を著作隣接権といった形で規定することが必要だろう。特に今後のマルチメディア著作物において編集者の力が大切となる時代が来るから、よく検討すべき事項であろう。

ネットワークの時代になるとネット上でのあらゆる行為がどこかのコンピュータに記録として残る。多くの人のネット上での行動記録を分析すれば、どのような商品に人気が集まっているか、特定の個人がどのような好みや性向をもっているかといったことが分かってくる可能性がある。こういった分析結果を利用して大衆の好みに合った商品開発をいち早く行ったり、個人の興味を引くような広告を提示したりすることが現実に行われている。しかしこういった個人に関する情報はプライバシーにかかわることであり十分な注意を払わねばならない。昔は神が人間のあらゆる行動を見ているから神の前に隠し立ては出来ないといわれたものであるが、今日ではコンピュータシステムに全てを把握されていることを覚悟しなければならないだろう。それが悪用されないことを望むのみである。

第5章　理想の図書館へ向けて

5.1　「知識インフラ」の構築

たとえば2011年3月に起こった東日本大震災の原発の被害にあった土地に帰って農業を再開することを考えたとしよう。野菜畑にどのような野菜を栽培するのが良いかは、放射能の減衰特性、野菜と放射能の吸収との関係、畑の放射能含有についての測定の仕方、野菜と気象との関係、野菜の市場性、流通経路の問題、等々、過去の経験はあっても新しく調べねばならないことは山積している。これらは農業に関する本だけでは得られず、放射能に関する知識、データ類、市場調査の結果など、広範な知識、情報を必要とすることになる。

こういった知識、情報は図書館のほかに、各種の専門の研究機関や調査機関、県や市町村、各種団体等がそれぞれに持っている。ところがどこにどのような知識、情報が存在するか、それらはどのような条件で利用可能かといったことがほとんど分からない状況である。

したがって国としてこういった種々の機関の持つ知識、情報の所在と利用条件を明らかにし、それらを出来ればディジタル情報としてネット上で利用できるようにすることが大切である。こういったことから、総合科学技術会議は第4期科学技術基本計画（2011-2015）に東日本大震災への対応とともに、あらゆる情報・知識を利用可能とする「知識インフラ」の構築を計画の1つとして明記した。

米国などでは研究成果を評価するためにもその結論を導き出した基礎にある研究データを公表することが求められはじめ、米国科学財団では提出される研究計画の中に研究データの管理計画を書くことを求めるようになった。したがって研究グループの中に図書館的業務のできる人を置くことが必要となって来ており、このような人をembedded librarian（研究協力図書館員）と呼ぶようになって来た。このようにして整理された研究データ類も公開され知識インフラの要素となってゆくだろう。

知識インフラ構築における最も大切な概念は、情報を集め、これを知識化し活用することによって新しい情報・知識を創出し、知識インフラに加えるという形で循環的にこのシステムを強化・拡大してゆくことによって社会・経済に貢献することである。国立国会図書館を中心に検討している知識インフラの概念図を図5.1に示す。知識としておおう範囲は科学技術（この中には医学、薬学、生命科学等を含む）だけでなく人文科学、社会科学（この中には法学、教育学、経済学等を含む）など全学問分野であり、そこから創造される各種の情報、知識は研究機関、学会、データベース機関などで利用できる形にされる。これらがディジタル情報化され、関係する情報、知識が種々の観点から組織化、構造化されて利用しやすい形で蓄積されて利用に供されるという過程が検討されている。米国、英国、カナダの人文・社会科学系のデータベースを統合的に利用できるようにするという計画が出て来ているし、日本でも生命科学関係のデータベースが統合されはじめているなど、いろんな活動が始まっている。

図5.1: 知識インフラの概念図（知識と創造の循環）

3.11東日本大震災に直面して国立国会図書館として出来ることは何か、しなければならないことは何かを考えた。被災地の公共図書館等に対する支援は当然のこととして努力したが、それ以外に大震災に関するあらゆる記録を集め、これを永久に保存し、後世に伝えるとともに、復旧、復興や研究と教育にも役立てることが大切であるとして「震災アーカイブ」を作ることを考えた。これは国立国会図書館だけで出来ることではないので、関係各省庁に呼びかけ、国全体として震災アーカイブを作ることにし、震災復興本部が決定した復興計画にも震災の記録の収集・保存と利用が明記されることとなった。国立国会図書館ではこの震災アーカイブ構築活動を上記の知識インフラ構築の1つの典型例として位置づけて活動を始めている。

たとえば総務省では地方自治体、消防庁、あるいは通信・放送関係などを所掌しており、経済産業省は産業・商業等の被害と復興に責任をもっている。また原子力発電の事故等については経済産業省とともに文部科学省、農林水産省、環境省などが関係している。このようにそれぞれの省庁で関係する分野の記録を収集し、ディジタル・アーカイブを作るようにする。その中で国立国会図書館は震災に関連したウェブサイトの情報を体系的に収集・保存するとともに、これら各省庁の作るディジタル・アーカイブを連携させて横断検索などのできるポータルサイトを作る予定である。このポータルサイトには将来、大学や研究所、あるいはボランティア的に記録を収集しアーカイブを作っている所とも相互協力し、それらのアーカイブにリンクをはることによって、利用者ができるだけ多くの多様な記録を利用できるようにするつもりである。

5.2　情報図書館学

これまで図書館界が努力して来たのは図書館の電子化、情報化であり、それは図書館情報学と呼ばれ、多くの本が書かれ、大学の教育科目にもなっている。しかし今日では図書館が扱うべき対象は従来の本や雑誌中心から音源や映像はもとよりネットワーク上のウェブサイトの情報やさらに前章に述べた知識インフラが対象とする情報、さらにはグーグルが主張している「世界のあらゆる情報を収集、整理し適切な形で提供する」という範囲までを考えねばならない時代となって来ている。つまりあらゆる情報を図書館学的に整理し、保存するとともに適切な形で利用に供することが必要な時代が来つつある。したがってこれは図書館を情報化する図書館情報学といった狭い概念ではなく、情報を体系的（図書館学的）に整理し、保存し、利用に供するという概念の “情報図書館学” を作ってゆかなければならないのである。情報図書館学 がどのような内容を含むべきかについての議論は今までほとんどなされていず、以下に述べることはあくまでも試論の域を出ないものであるが、少なくともこういった内容は含まれるべきものであると考え、以下に略述する。

（1）マルチメディア情報

対象となる情報を性質の面からいえば、文字情報、数値情報、2次元線画像、2次元面画像、映像（2次元画像の時間的変化）、色情報、3次元（立体、空間）情報、4次元情報（3次元情報の時間的変化）、音声、音楽情報、音と映像の組合せ情報、これらのディジタル表現など様々な性質をもった情報がある。図書館に関係する情報の具体的な形としては、本や雑誌、テレビや映画、CDやDVD、マンガやアニメなど挙げていけばきりがない。こういった異なった性質の情報媒体を総合的に用いて表現したいことを適切に表現する場合をマルチメディアの世界と称している。この場合総合的にという中には単に異なったメディアによる表現を集めるのではなく、それらのメディア表現間に相互関係性が存在するという場合がある。これがほんとうの意味でのマルチメディア表現というべきものであろう。最近のスマートフォンはこういった複合された情報を表示することが出来るので、このような機器が今後の情報図書館の利用者端末となってゆくだろう。

（2）情報の記憶

1次元情報の記憶は簡単であるが、2次元から多次元となるにしたがって情報の記憶の仕方はめんどうになる。種々の標準形式や情報圧縮の方式が提案されている。

情報は多くの場合構造を持っているから、その構造を保持した形で記憶することが大切である。本や雑誌の場合は目次や抄録、索引等があるし、1つの文章には段落（パラグラフ）や、句読点による区切り、あるいは単語への分割などを考えることができる。音声や音楽の場合にも音節といった区切りを見ることが出来るし、音声に対応する文章、音楽に対応する楽譜の区切りの対応をどのようにつけるのが良いかという問題も出てくる。最近映画やテレビ等の脚本、台本の収集保存が大切であると言われるようになって来たが、これらの異なったメディア情報の対応する部分同士をリンクするという問題がある。これを人手によらず自動的に行うことは難しいが研究が行われている。

（3）マルチメディア情報の検索

記憶された情報を取り出すためには検索を行わねばならない。検索の基本は与えたキーと一致するものを記憶されたコンテンツの中に発見することである。その場合、一致したキーを含むどれだけの部分を取り出すかが問題となる。文章の場合、キーとなる単語や句を含む文、あるいはその文を含む2，3行を取り出して見せる場合はスニペット表示と呼ばれているものである。目次の階層構造検索など検索の種々は既に「2.2 これからの図書館の持つべき機能」（4）に述べた。

文字テキストの場合は単語群をキーとする場合のほかに、質問文を入れて検索する場合が考えられる。この場合も質問文から重要語を幾つか取り出し、これによって検索したり、シソーラス（あるいはオントロジー）を用いて同義語（あるいは上位語など）を取り出し、これによって検索することが行われる。しかしこれでは質問文に対する答えを与える文章を取り出せるという保障はないので、検索で取り出される文章の中に質問文に対応する文が存在するかどうかを言語解析することによってチェックすることが行われる。

画像検索の場合にも幾つかの方法が考えられる。1つは対象となる画像に対して画像情報（図書の書誌情報にあたるもの）を言葉で付与し、これを文字によるキーで検索する方法である。画像の名前、作者、作成年月などのほかに、画像の内容を示す情報で検索したいという場合がある。たとえば富士山の写真、夕陽の風景、あるいは全体が青の色調の絵といった様々な事柄で検出をしたいという場合である。この場合、1つの方法は、あらかじめ画像解析をして、富士山や太陽、あるいは色調の解析から青色が全体的に強いといったことを言葉の世界にもって来て、言葉で画像検索を行う場合である。もう1つは画像をキーとして同じ形や性質の画像があるかどうかを探す方法である。たとえば特定の人の顔写真と類似の顔が道を歩いている大勢の人の写真の中に存在するかを画像と画像のマッチングで検出する場合である。難しい課題であるが、ある程度出来るところまで来ている。

音声や音楽の場合も同様で、音声認識や音楽の符号化によって文字や記号の世界にもって来て検索する場合と、音声やメロディそのもので類似性検出の方法によって行う検索と2つの道がありうる。

映像と脚本・台本のペアが記憶され、内容的にリンクが張られている場合には、文字情報である脚本・台本の方で検索をし、欲しい部分を確定し、リンクをたどって対応する映像部分を取り出すという方法が最も確実である。そういった点からも映像とそれを支える脚本・台本の収集とディジタル保存が大切となる。

情報媒体がマルチメディアとなり、複雑な内容が表現されるようになると、その情報を代表する、書物でいうところの書誌情報にあたるもの（メタデータ）をどうすればよいかが難しくなる。国立国会図書館が収集しているウェブサイトの各情報にはダブリンコアに基づくメタデータを付与しているが、十分ではない。検索をしようとする人が情報のどのような面に興味をもって検索するかは様々であり、これら全てに対応できるメタデータを作ることは至難の業である。一方では検索技術に多くの進歩があり、目的に応じてベストの検索方式が選べるようになって来たし、これから目的に適したより良い検索システムが作られるようになるだろう。そうなってゆけば収集したぼう大な情報にいちいち豊富なメタデータを付与することをせず、最小限のものにしておいて、収集された情報に対して直接探索をするという方法が考えられる。探索の頻度にもよるが、その方が全体的なコストが低く、かつ検索結果の品質が良いという可能性もある。この考え方の最もプリミティブな例は全文検索である。

（4）類似性の検出と分類

上記の種々の処理の基礎には類似性という概念がある。これはパターン認識という学問分野で種々の方法が開発されている。ある本の内容と他の本の内容が類似しているか、近いものであるかを調べる方法は幾つかあるが、最も簡単なのは、両方の本に含まれる主要な概念を表す単語を取り出し、これらの2つの単語群がどの程度類似しているかを数値的に概念のオントロジーを用いて計算する方法である。これを類似性の距離という。このような方法を用いて何百万冊という図書の全てについて類似性の距離を測り、距離の近い図書を1つのグループにまとめる。これをクラスタリングと呼んでおり、これによって図書の分類体系を作ることができるだろう。この分類体系と人手で作られて来た従来の図書館分類体系との間にどのような違いが出るかは興味のあるところである。ただし数百万冊の図書について主要概念の単語を抽出し、クラスタリングを行うためにはスーパーコンピュータを用いたぼう大な処理をすることが必要となる。

（5）メディア変換

最近はパソコンからスマートフォンの方に端末装置が移行して来ており、この種の端末で図書検索を行い、コンテンツを取り出して見たり読んだりする時代となってゆくだろう。電子書籍は既に述べたようにマルチメディアのものとなっているので、文字による文章だけでなく朗読の部分、あるいは映像の部分などが組み合わせられて表示されることになる。また障害のある人も読書できるように大活字表示にしたり、文字テキストを読み上げソフトを用いて耳で聴くといったことも比較的自由に出来るようになって来た。外国語のテキストは機械翻訳システムによって翻訳して読むこともできる。図書検索も文字のタブレット入力だけでなく音声によって指令すれば、音声認識によって文字化され検索が行われ、結果の表示も文字表示とともに音声による伝達も可能である。このように情報の媒体であるメディア間の相互変換の技術がこれからますます重要となる。メディア間の相互変換としてどのようなものがあるかを図5.2に示す。そこには数々の情報処理技術上の課題が存在するが、それらの多くは情報工学の分野で研究されて来ている。

図5.2: メディア間の相互変換

（6）基礎となる学問分野

以上に述べたようなことを実現させるためには種々の学問分野の成果を利用することが必要となる。それらを列挙すれば次のようになるだろう。

A：自然言語分野

- 形態素解析、重要語の抽出、シソーラス・オントロジーの作成、かな漢字変換、固有名詞・未知語の認識、辞書学

- クラスタリング、分類学

- 構文解析、類似意味の文・文章の同定、否定文の解析と対立する肯定文の同定

- 人とシステムとの対話、文生成

- テキストマイニング、文章分析、自動要約、 機械翻訳、質問応答システム、対話システム

B：音声・音楽分野

- 音声分析、音楽分析、アクセント、イントネーション抽出、ポーズ区間の検出、メロディの抽出

- 音声認識、音楽から楽譜へ

- 音声合成、音楽生成

C：画像・映像分野

- パターン認識理論、特徴抽出理論、文字認識、 画像ディジタル化・圧縮技術、スペクトル分析

- 画像処理・変換技術、歪補正技術、画像認識・理解、画像検索技術、電子透かし技術

- 映像処理、映像圧縮、映像認識技術、部分映像検索技術

- マンガ、アニメ生成技術、ゲーム

- コンピュータグラフィックス

- マルチメディア技術、ヒューマン・インターフェイス

D：コンピュータ・ソフトウェア、情報通信

- プログラミング、ソフトウェア、システム、　OS

- データベースの理論と実際

- ソフトウェア工学、デバック技術、ゲームソフト

- ネットワーク・ソフト、ウェブ技術、検索エンジン技術

- 暗号理論、セキュリティ技術

E：知識工学、人工知能

- 知識表現、セマンティック・ウェブ
- 辞書学、百科辞典学
- 編集工学
- 推論技術
- エキスパートシステム、問題解決、学習

- 著作権 、 知的所有権 、 クリエイティブ・コモンズ

F：図書館学、図書館情報学

（詳細は省略）

本章の冒頭にも述べたように世の中にあふれている情報を全て把握し、これを図書館学的立場から収集、蓄積、利用するということになれば、上記のような情報に関係する様々な学問を身につける必要がある。そのために少なくとも数巻の情報図書館学講座を編集する必要があるし、大学における図書館関係教育のカリキュラムもこのような新しい観点から作りなおすことが必要になるだろう。

5.3　人間頭脳と電子図書館

今日ネットのお世話にならず生きている人はどんどんと少なくなって来ている。多くの人はネットを通して物を買ったり、知り合いと通信したり、交通機関の時刻表を調べたり、訪問すべき場所の確認をしたりしている。その活動は実にさまざまであり、現実世界での活動に比べて場合によってはネット世界での行動の方が多いという人もいるだろう。このネットの世界をヴァーチャルの世界と名づければ現代人は現実の世界とヴァーチャルの世界の両方において生活をしている。

このような状況の中で今日書籍のディジタル化や電子出版が急ピッチで進んでいて、将来は書物もネットの世界で読むことの方が多くなるという時代が来るのは間違いないだろう。書籍を蓄積しサービスをしている図書館においてもディジタル化による電子図書館作りが世界の主要国で進められている。そこで理想の電子図書館はどのようなものであるかということが問題となる。図書館は知識の集積の場であるが、従来の図書館ではテーマによって分類されてはいるものの、単に集められ並べられているだけであるといえなくもない。そこで利用者にうまく利用してもらうためにレファレンスサービスが行われており、電子図書館においても自動的な形で適切な知識の所在にまでナビゲートしてゆくシステムが開発されつつある。

本来人間の持っている知識は頭脳の中にあり、種々の知識が何らかの関係性によってつながれていて、連想的に関係する知識が取りだされていると考えられる。したがって図書館においてもぼう大な書物の中に存在する知識が関連性をもって書物という単位を超えてつなげられ、それが取り出されることが大切であろう。

紙の書物の場合にこのようなことを実現することはほとんど不可能であるが、これまで述べて来たように電子書籍の場合かならずしも不可能ではない。ある本のある部分に書かれているのと類似の内容が他の本のどこにあるかといったことはコンピュータの力によって発見することが可能である。本のある部分に存在する単語や概念を集め、それらに近い単語や概念が存在する部分を他の本について網羅的に調べるのである。これにはぼう大な計算処理が必要であるが、今日のスーパーコンピュータを使えば十分に可能である。類似の内容を探すだけでなく、連鎖的に関連する内容を引き出すこともできるだろう。たとえば地震災害の状況についての記述を読んだあとは、その復旧についての内容を調べることが必要となるし、特に人命救助の仕方などの詳しい方法、そのシステムなどについての記述が参考になる。こういったことをいちいち利用者自身がその都度自分の連想をたよりにして検索し、必要なものを取り出すことはできるが、手間と時間を必要とするし熟練した利用者でないと十分なことはできない。したがって、こういった関連する知識を人間頭脳の中のネットワークのようにつないで、利用者の要求に応じて提示できるような形の電子図書館の内容の組織化が望まれているのである。

電子図書館における検索の方法が発展し、図書・資料の自分にとって必要な部分だけが取り出せるようになると、これは情報検索というよりは事実検索に近づいてゆく。すなわち自分の欲しい情報の書かれている本を取り出し、その本のどこに書かれているかを探すというのではなく、自分の欲しい情報そのものが出てくることになる。そういった意味で将来の電子図書館はWikipediaなどとくらべてはるかに巨大な百科辞典としても働く可能性がある。

人間頭脳の知識の構造は個人によって全て異なっているが、ある社会において一定の教育を受けた人達の場合にはほぼ共通した知識の体系、構造というものがあるので、これを将来の電子図書館で実現できるように努力することが必要である。すなわち電子図書館における図書・資料は部品に解体され、それぞれが種々の観点からリンク付けされた巨大なネットワーク構造が作られるようにする。これは1つの社会で共有する中立的な知識構造、知識システムである。

これをある特定の個人がある目的で利用しようとする時は、この中立的なネットワークをある知識の立場から見ることになり、その知識につらなったネットワーク部分のみが浮かび上がって見え、その人にとって重要でない知識はほとんど見えないというような形で利用されることになるだろう。個人によって違った知識の構造の部分については、その人の力によって種々の検索方式を試み、自分の必要とする情報をとり出して中立的な知識の構造に付加してゆくことが出来ねばならないし、またそれによって自分に合った知識の構造を作りあげてゆくことができるだろう。

こういったことを考えると電子図書館を利用した履歴を個人のパソコンなどに記憶しておき、これを長年にわたって蓄積してゆくと「3.2 電子図書館のネットワーク」に述べたように個人の電子図書館が出来るし、その人の頭脳の知識の構造が反映されたものが作られてゆくことになるだろう。これはその人にとって大切な人生の記録であり、いろんな場合における判断の根拠として利用できる貴重なものとなる。こういった点からすれば現実世界の本や情報の大切さ以上にヴァーチュアルな世界における情報処理と表現力の可能性にもっと大きな関心を持つべき時代に来ていると言えるのではないだろうか。

5.4　「分かる」ことへの道程

筆者はかなり以前に「「わかる」とは何か」という本を書いた（岩波新書）。物事を分析的にしらべていって学ぶという形で物事を理解することのほかに、眼前の事実は認めるが、どうしてそのようなことが生じたか分らないという時にあるヒントを与えられると、その瞬間に全てが分ったという状態になるといった、いわゆる推理小説のような分り方もある。そういったことをいろいろと論じた本だった。

図書館の提供する知識はほとんどが学問的、あるいは事実的な知識であるが、それが個人の頭脳に入って組織化されていって、またその反映としての個人の電子図書館が作られてゆくが、そこでは知識が種々の因果関係でネットワーク状につなげられている。その中でXという知識とYという知識は今まで何の関連もないという形で存在していたとして、新しくZという知識が与えられXとZ、YとZとの間にある種の因果関係があることが分ると、そこでXとYとが因果関係で結びつけられ、ああそうだったのかといった理解が得られるといったことがある。こうして知識のネットワークがより充実したものとなってゆくのである。

こういった形で理想の電子図書館では、知識や情報が与えられるごとに、それが単なる増加知識として記憶されるのでなく、他の既存の知識との間での因果関係がチェックされ、新しい因果関係のリンクが付けられてゆくという形で発展してゆくべきである。人間頭脳の知的発達と同じことがヴァーチュアルの世界でも実現できればすばらしいことなのである。こうして個人の頭脳内容を反映した個人電子図書館が発展してゆくことになれば、いろいろと楽しく、心を豊かにしてくれるだろうし、新しい未知のことに対する挑戦という勇気もわいてくることは間違いないだろう。これがランガナタンの言った「図書館は成長する有機体である」という言葉の真の意味であると考えている。

未来の図書館を作ることは、未来の自分の頭脳をヴァーチュアル世界に作ることであるともいえる。魅力的で挑戦的なことではないだろうか。

特別対談「知識インフラの構築に向けて（長尾真×岡本真）」

国立国会図書館（NDL）を取り巻く状況

岡本　先日、非常に話題になったのですが、大規模デジタル化によってデジタル化した資料について、出版社からかなり強硬なクレームがついて、一時的に公開を差止めにしたんですね。国会図書館の中でも色々議論はあったようで、かなり苦渋の決断だったようです。その出版社は『大正新脩大蔵経』や『南伝大蔵経』といった経典を刊行している大蔵出版株式会社という出版社で、これらの経典は電子化対象となっていたのですが、それを電子化されてしまうと自社のビジネスが成り立たないのでやめてほしいという申し入れがあって…。かなり特異なケースですので一般化はしにくいのですが、とはいえ一事業者の申し入れで公開を一時的にでも停止してしまうのはかなりまずかったのではないでしょうか。

長尾　それは著作権が切れているものについてですか？

岡本　はい、著作権は切れています。ですので、法的にはその出版社には何の権利もないにも関わらず、そのような対応になってしまっています。ただ、この出版社の場合、主張が特異なところがあります。実は一方では、それらの経典を仏典関係の研究グループには電子化を許しており、SAT大正新脩大藏經テキストデータベースとしてネット上で公開されています。いささかややこしいのですが、いずれにせよ、状況を危惧しています。また、この件は報道はされていますが、国会図書館自身がその経緯を早めに公開しなかったこともあり、これからの電子図書館の時代における怖さも実感しました。密かに見られなくしてしまうというのは知る権利に直結する話でもありますので、この先、知らないうちに見れなくなっているという事態が起きれば、大きな問題になるのではないでしょうか。

長尾　著作権の切れていないものについては様々な意見が出てくるにしても、それは簡単に妥協してはまずいですね。

岡本　そうですね。そういう小さな一穴が大きな流れになる可能性もありますので、ちょっと迂闊だったのではないでしょうか。

ちょうど『はだしのゲン』の閲覧制限の件*1も議論となりましたが、ことは一事業者ですとか、国会図書館の事業だけの話に留まらないですから。やはり、この社会にある種の検閲があってはいけません。そして、見られるべきものが見られなくなってしまうという、もっと大状況として問題なことに国会図書館が関わらざるを得ないことは衝撃でした。正直、このようなことは調整をして調整がつくものでもないようにも思います。ある程度、「えいや」とやってしまうしかないんじゃないか、と思うのですが、やはり調整を図りたいという意識もあるのでしょう。しかし、法の定めがある以上、調整できるというのは実は幻想ではないかとも思うのです。法の定めが存在するなかで、利害が異なる以上、調整ということがそもそも可能なのでしょうか。また、そもそもそこに法が認める権利が存在していない以上、何らかの調整は特定の利害関係者を利することになりうるので、立法府である国会図書館として危ういのではないかと思うところもあります。

長尾　法律で保証されて筋の通ったことをやっているのに、そのような妥協をするというのは、暴力的な言動に屈することと本質的に変わらないですよね。

岡本　変わらないですね。まして立法府としての行為ですので、調整を図る結果、アンバランスな不公平感を産んでしまいかねないですからね。国会図書館の内部でも、バランスを取りたい、バランスを取れるという考えがあるように思います。

長尾　全体的に閉鎖的になってきていますね。

岡本　国会図書館の副館長をされていた田屋裕之さんが永眠されましたし、ここのところ頼みにしていた方が続けてお亡くなりになられて……国際子ども図書館にいらっしゃった岸美雪さんもそうです。長尾先生と私たちとをつなぐ窓口を開いてくださったのは岸さんでした。

長尾　僕もショックを受けました。岸さんのような素晴らしい方がね。僕も随分お世話になりましたし、d-laboのシリーズ対談*2なんかも彼女にやってもらっていたから……本当に悲しかったですね。

岡本　色々考えの違いはあるにしても、田屋さんや岸さんたちのように、ある程度こういうことは「えいや」でやっていくしかないし、そのお二方はご自身にかなりの信念がおありでしたから、今はそういう方がちょっと減っていきているような気がします。大滝館長ご自身にとっても今の状況はやりにくのではないかと思いますね。

長尾　大滝さんが、館長の権限で自分の思っていることをスパっとやればいいのですがね。

岡本　今年（2013年）の図書館総合展*3で、私がインタビュアーになって大滝館長にお話いただく機会をセッティングしましたので、そこで思い切ったことを言っていただくしかないかなと思っています。最近、顕著に感じるのは国会図書館の中堅、若手の方々が外に出てきにくくなった、あるいは事実として出てこなくなったことです。

長尾　それも内向きの典型になっていますね。

岡本　せっかくいい関係が作れたのにも関わらずここでまた国会図書館側が閉じてしまうと、一緒にやってきたと思っている市町村や都道府県、あるいはその他の文化機関の人たちからすると、非常にがっかりするし、次に開いた時にもう相手にされなくなりかねないと。

編集　あらためて、長尾先生が館長をされていた時が特別だったのではないでしょうか。

長尾　ちょっと特異過ぎたのかなあ……（笑）。

編集　そこでの取組をこれからに活かさなければならないと思います。

岡本　これは国会図書館のなかの方々への激励の意味での発破なのですが、「長尾先生が館長だったからできた」と言ってしまっては負けなのであって、せっかくその時に開いたものがあるのだったら、もし、周囲の理解が最初は得られなくても、覚悟を持って外に出てきてくださいと伝えたいですね。もっとも、若手を中心に期待したくなる方々が現れてきてもいるようにも思います。

大規模デジタル化資料について

岡本　来年（2014年）の1月以降は、国会図書館の大規模デジタル化資料（一部を除く）は公共図書館や大学図書館への配信「図書館向けデジタル化資料送信サービス*4」が可能になりますから、今、国会図書館の中でも色々調整はしているようなので、限定的になっている可能性はあるにしても、確実に1月には始まるはずですね。

長尾　あれがうやむやで腰折れにならないように頑張らないといけませんね。そのためには、やはり総務省か、あるいは文科省から号令をかけてもらって、各公共図書館にダウンロードできる端末を用意してもらわないといかんのですが、今の状況だと、国会図書館にアクセスして閲覧できるような端末を用意している公共図書館はあまり多くはないのではないでしょうか。

岡本　ちょっと厳しいでしょうね。その辺がまだはっきりしていませんし……。

長尾　そこを何とかやっていただかないと効果がないんですよね。

岡本　やはり、期待は総務省だと思います。総務省が地域情報化の一環として動いてくれるとよいなと思います。片山善博元総務大臣からいい刺激を受けた総務省の若手官僚たちが、特に地域でのデジタルアーカイブ構築などを支援してくれていることは実感しています。そういった総務官僚の方々の頑張りと、総務大臣らの政治家で先を見据えて決断できる方がいるかが大事になってくると思います。

これにつきましては、出版業界にもぜひ同意していただきたい。正直言いますと、同意するしかないのではないでしょうか。国会図書館の大規模デジタル化はビジネス側からすると税金で電子配信のテストをしてもらえるという見方もできます。テスト配信の結果、よく閲覧されている資料があれば、それを復刊するチャンスとみることもできます。実際、図書館に行けば気軽に電子で閲覧できるからといって、紙の本が即売れなくなるということは、まだ想像できないですしね。

長尾　まだまだ、そんなところには行かないでしょうね。

岡本　実際に、国会図書館が電子化したもので非常によく閲覧されている本が、この前、紙の本で復刻・出版されました（「文化庁eBooksプロジェクト*5」で電子書籍として配信された資料のうち、アクセス数が圧倒的1位だった『エロエロ草紙』が紙の書籍として復刻）。他の産業にもみられることですが、出版業界からすると、古いコンテンツを焼き直して新たな価値創造をするというビジネスにつながるはずです。出版各社共、全く個別の内情を抱えていますが、内心では復刊ビジネスへの期待を持っているのではないでしょうか。

長尾　それぞれの事情があるにしても、だいぶ、電子出版の方にみなさん積極的になり始めてきたのではないでしょうか。その辺をうまく進めてくれるといいのでしょうが……。

電子図書館の今

岡本　結局、今は議論が停滞してしまっているという気がします。だからこそこのタイミングで長尾先生の『未来の図書館を作るとは』を電子書籍として出し、かつ誰でも自由に読めるようにするところに価値を感じています。

今の迷走の最大の理由は、ビジョンなくして中途半端に現実だけを見ている結果だと思うのですね。これは本来、図書館対出版界という単純な対抗関係でもないはずで、やはり長尾先生が書かれていたような知識インフラをどう構築していくのかという話ですので、今一度ここに立ち返って考えていく必要があるのではないかと思います。現状の複雑に絡みあった状態を解きほぐして全体の利害調整をしよう、というのはあまり意味がなく、ゴールに対して最適と思われることを粛々とやっていくしかないわけですから。

長尾先生としてはいかがでしょう？情報工学者として先頭で引っ張っていらした時代から京大総長、そして国会図書館館長を歴任されて、今はある意味で自由なお立場になられたわけですが……。とはいえ、電子図書館あるいは知識インフラの構想というのは、長尾先生の研究と重なる形で何十年も続けられているわけですが、少し前までは国会図書館館長というお立場では語りにくかったということもあったと思いますが、この現状に対して、どのようにお考えでしょうか？

長尾　図書館というのは何といいますか、大きな変革期に来ていると思うんですよね。国会図書館を含む図書館の方々がそれを認識していただかなければなりません。

どういう変革かといいますと、本を集めて提供すればいいというようなこれまでの図書館概念から、やはり様々な知識を組織化して、そしてそれらを適切な形態で利用者へ提供するという方向に進んでいく必要があると思います。図書館は昔から本を利用するという側面はありますが、過去の様々な叡智やそれに関わる人たちとの対話の場である、というようにもみれるわけですね。本を読むということは、その本を書いた人やその時代の人と対話して、また自分でものを考えるということであり、そういう行為を生み出す場としての図書館であるべきなので、知識が良く利用できて、過去から今日までのあらゆる知識人の活動と自分自身がいかに対話することができるか、そして対話を通じて自分がまた新しいことを考える、そういう場を提供していくのがこれからの図書館だと位置づけるのがいいのではないかと思います。

単に本を集めて要求に応じて貸し出すということではなく、本を含む多様な知識を関連付けることによって、利用者とシステムやコンテンツが一体となり対話していきながら要求を満たしていくという、そういう図書館にしていくスタートポイントに、今は来ているのではないでしょうか。それが電子図書館の入り口でもあって、知識構造化にいかにつなげていくかというところに、電子図書館の本質的な問題があると思います。それをやらないと、電子書籍も電子図書館も作っていく意味があまりないと思います。やはり、紙の本の方が保存のコストも低くて長持ちもするからいいという人はたくさんいますし、なぜこれだけのお金や手間をかけて電子化するのかといいますと、あらゆる人が日本中、世界中どこにいても自分の知りたいこと知ることができ、過去の知識や人々と対話して新しいことを考えることできる、そういう場を提供できるということです。

そういう場を提供できないと大きなコストをかけてデジタル化を進める意味がありません。本がデジタル化されて検索すると本が出てきます、というだけで満足していては全くだめで、既にGoogleやAmazonは先ほど私がお話したような知識の組織化、構造化といったことの研究を進めているでしょう。今の状態のままで変わらなかったら、日本は世界に置いていかれてしまう可能性がありますから、そこのところを図書館のみなさんに理解していただきたいと思っています。

岡本　電子書籍のサービスは色々出てきましたし、それなりにコンテンツ数も増えてきたのですが、とりあえず読めるということに留まっています。それこそ、ある任意のキーワードで引きあった時に何十万という知識の体系の中から、様々な観点で自分が必要とするものを引き出せるような、そんな世の中にはまだ全然なっていません。結局、電子出版草創期の電子書籍リーダーやCD-ROMの時代とほとんど大差がありません。長尾先生が仰るように、Googleが実現しているような、ウェブ上に情報があって一つのキーワードから多角的な情報を引き出すことができるようになっているというようなことが、日本での電子書籍や電子図書館といった時に著しく矮小化されてしまっていますね。

長尾　その辺を突破していくというのは、出版界側にも考えてもらわなければなりませんが、やはり図書館側がリーダーシップを取って進めていくと。簡単ではありませんが、先を見据えたビジョンを持ちながら堅実に進めていく、そういう認識を持つ必要がありますね。

岡本　仰るように、単に貸出をする、あるいは閲覧できるようにするというだけではなく、膨大な数を収集して保存してきた機関だからこそできることがあると思うんですね。最近、出版社のダイヤモンド社が出している雑誌『ダイヤモンド』の大正時代の創刊号から2000年までのバックナンバーをデジタル化したんですね。この際に役に立ったのが図書館でして、出版社といえど全ての刊行物をきちんと保存できているわけではないので、欠号している部分は図書館で探して、見つけた資料からデジタル化して、それを一つのパッケージとして作り上げたということがありました。これなんかは本当に、図書館の役割を非常によく表しています。これはまさに知識インフラとしての図書館の使い方の一つだと思いますし、ましてその時に図書館側が全てをデジタル化しておいてくれれば、より経済的にも合理性の高いビジネス行為もできるわけで、国会図書館も含めて図書館が電子化してきたものをもっとうまく利用できるようにしていかなければなりません。

ただ、そこに辿りつけていない一つの大きな理由が、どうあることが世の中全体の幸福度を高めるのかという議論が抜け落ちて、それぞれ個別の事業的な損益の話だけで語られてしまっているということがあります。全ての人の幸福度を100％満たすことは難しいことであって、現実的には不可能です。そのような時に、図書館側が、こうなることが8割方の幸せさをきちんと得られる、その中で仮に2割くらいの不満を持つ方々がいたとしても、それは短期的な不満であって、中長期的にみたら、世の中にある知識を全て誰もが自由に使えるようになる、もちろんそこに色々な権利の規定があるにしても、どこに何があるかが分かり、どれとどれを組み合わせるとまた新しい価値を持つのかということを誰もが知ることができるようになれば、おそらく、実はそれが中長期的な幸せにつながるはずです。

この点においてはビジョンを持って推し進めるしかないのではないかという気がします。その強さを持っているのが、色々な批判もありますが、やはりGoogleで、彼らは世の中の情報の全てを整理しようとしています。それは社会においてたくさんの軋轢を産んでいますが、Googleは一貫しており、その意欲が衰えるところがありません。その象徴的なケースだと思うのが、先日発表されて話題になったのですが、広島平和記念資料館と長崎原爆資料館が所蔵する歴史資料をGoogleがデジタル化して「Google歴史アーカイブ」として公開しました。言ってみれば、日本がまさにすべき貴重な歴史資源の発信をGoogleがやった。世の中のあらゆる情報には価値があり、それらをデジタル化して全ての人にとって発見可能なものにすべき、という強いビジョンがあればこそそこまで突き進んでいくのだな、というのを非常に強く感じますね。

長尾　昔から言われているのですが、やはり知識というものは万人のものである、という信念のもとにGoogleなどは進めていると思うんですね。あらゆる知識というものは、過去の膨大な知識の集積の上にまたステップワイズに積み上げられてきて今日の知識があるわけなので、我々も自分たちが作る知識を次の世代にしっかり渡していく、そしてそれをできるだけ公平に様々な人に使っていただくと。

ただ、使い方によってはお金を支払わなければならないということはあるでしょうけど、学術的な知識というものはだんだん無料に近づいてきていますね。例えばMITなどのオープンコースウェアはネットで無料で講義が受けられますし、さらに最近はMOOC（Massive Open Online Courses）*6などもアメリカでは広がっています。

そのような流れの中で、日本だけが権利を守る話ばかりで人々に使わせない方向に向かうのは、歴史の流れからすると逆行しているわけで、知識はプロテクションしていても流れていくものですし、できるだけオープンにして、適切なところではお金をいただくと。そういう世界にしていくことによって、全体が幸せになっていくように、前向きに進めていかなければなりません。Googleなどが世界中で情報を開いていく中で、日本だけが閉鎖社会に進んでいきどんどん世界に通じなくなっていく可能性があるわけですから、もっと積極性を持って世界を切り開いていくという意識を持ってもらえるといいんですけどね。

岡本　そういう意味では、電子書籍の文脈でも、電子図書館の文脈でも、知識インフラの一つになっているものに「インターネットの電子図書館」青空文庫*7がありますね。つい先日、青空文庫呼びかけ人の富田倫生さんがお亡くなりになられて、衝撃を受けたのですが……。富田さんにも一貫していたのは、まさにビジョンの部分でだと思います。先人が積み上げてきた作品を電子化していき、誰もが自由に扱えるようなものにする、という本当に強い信念をお持ちでした。実際に青空文庫によって、今までは埋もれていた作家が再発見されてブームになった、というようなことはたくさん起きてきましたし、今の日本のスマートフォンやタブレットで読まれている電子書籍のかなりの部分は青空文庫なんですね。青空文庫のテキストを誰もが自由に使えることので、開発者が青空文庫専用のアプリをつくり、有料無料で提供しています。その結果、アプリ開発者が収入を得るとということが実際に起きています。つまり、フリーのカルチャーを徹底していった結果、小さくはあってもそこに経済性も生まれていて、新しいクリエイターの活動を支援することにもなっているんですね。

これはまさに、世の中にあるべきインフラの形であって、一方で青空文庫があり、もう一方で100億円以上の税金を投入して作った国会図書館の電子テキストがあるわけですから、これをもっと富田さんのようにビジョンを意識して、世の中でテキストを自由にしていく。少なくとも誰もが自由に見ることができる、誰もが自由にアクセスできる環境を実現することの重要性を今あらためて感じますね。

「情報図書館学」という可能性

岡本　長尾先生が『未来の図書館を作るとは』の中でかなり注力して書かれているのが、電子図書館を実現していくためにも学問の体系も変わっていかなければならない、ということです。従来の図書館情報学というアプローチは尊重しつつも、さらに視野の広い「情報図書館学*8」という新しいアプローチが必要になってきていて、これは例えば図書館情報大学が筑波大学へと変わっていくプロセスとか、あるいは九州大学で有川節夫総長がライブラリーサイエンス専攻を作られて進められているように、従来の図書館情報学の枠の中だけで考えるのではなく、コンピュータサイエンスと図書館情報学の流れをうまく接続しながら、テクノロジーやエンジニアリングの力を最大限に活用して、ビジョンをしっかり持ちながら技術的に可能なことを追い求めて実現していくべきである、というようなことを長尾先生は主張されていますね。長尾先生が、国会図書館館長という立場も離れられた地点からそれらの状況を見られて、「情報図書館学」の可能性、あるいは期待されている動きのようなものは何かありますでしょうか？

長尾　これからの電子書籍は、今までの紙の本を単に電子化したというものではなく、以前から言っているようにマルチメディアの電子書籍というものを積極的に作らないといけないと思うんですね。例えば英語の教科書だったら発音も聴けるとか、対話のシーンを映像で見てインタラクティブに参加できるとか、そういうダイナミックな教科書を作らなければならないし、その他の書籍でも、どんどんマルチメディアの総合体になっていくだろうと。特に文科省はこれから義務教育にもそういう電子教科書を導入しようと進めていますけれど、10年、15年したらかなりそのようなものが出てくるだろうと思いますね。

そういった世界を考えますと、従来の文字情報の編集技術だけではなくて、相当なエンジニアリングが必要になってきます。音の処理技術であるとか、映像の処理技術であるとか、色んなものを導入していかなければばりません。文字情報、音声情報、映像情報などの様々な形の情報が渾然一体となっていくような時代になっていくだろうと。それが電子図書館でうまく受け入れられて、それを消化し、体系化しながら利用者へサービスとして提供する。

そのためには、旧来の図書館情報学のような限られた範囲でものを考えていては足りないので、『未来の図書館を作るとは』でも書きましたように、図書館情報学でなくて、「情報図書館学」ということを考えていかなくてはなりません。この「情報図書館学」というものは何かと言いますと、あらゆる情報を組織化して誰もが扱えるようにし、それを図書館学的な知見と技術で実現していくという概念です。そのための概念体系や組織化、技術体系といったものを整理しなければなりません。特に、九州大学大学院のライブラリーサイエンス専攻とか、筑波大学大学院の図書館情報メディア研究科などが、これからの「情報図書館学」に関する学問体系をきちんと整理し、教科書にしていくとか、あるいは講義のコースを作り上げて模範を示すとか、そういう役割を果たしていき、図書館界全体が抜本的に「情報図書館学」の方向に変わっていくということをやっていただきたい。それが出版界のマルチメディア電子出版の流れと並列的に進むというような形が望まれているんじゃないかと思うんですね。出版界もそういったところに積極的に取り組んでほしいなと思います。教科書出版社もそういう方向で努力し始めているようですけどね。教科書に限らず全体的にそういう方向に進んでいくと面白いと思います。

岡本　国会図書館の中にも長尾先生が在任中にこだわって作られたラボがあって研究開発室も動いていますけれど、そういったところがぜひリードしていってほしいですね。

長尾　そうですね。既存の200万冊以上をデジタル化しましたが、ああいう世界では今お話したようなマルチメディアへ転換していくには大変ですね。まだ、PDF形式で文字認識されていませんから。だから、国会図書館の中でマルチメディア機能を持った図書館を作っていくためには、NDL東日本大震災アーカイブ（ひなぎく）*9というプロジェクトを始めたのですが、あれが一つの重要な指針になると思うんですね。あのアーカイブには文字テキストとともに音もあり、映像もあり、統計データもあり、様々なデータがあって、これからもどんどん集まってくるでしょう。それをいかにして組織化するか、そして利用者に、東日本大震災の大量な情報に関して、色んな観点からアクセスしていただいて、研究に利用していただけるようにしていく。そのための基本的なものを作る。

これがNDLにおけるマルチメディア時代の電子図書館がやるべきことの一つであり、これは努力すればできることなんですが、彼らはまだそこまでは手が出せていなくて、情報を集めて整理しているというのが現状ですけれどね。何年か先にはもう少し余裕を持ってくるでしょうから、それらのデータをマルチメディア的な形で整理、統合していってもらうと、彼らの技術の研修にもなりますし、利用者にとっても一つのモデルとなるマルチメディア電子図書館ができていくのではないか、という思いもありまして東日本大震災アーカイブはしっかりやろうじゃないかとガンガン言ってきたんですけどね。

岡本　そこは何とかNDLのみなさんに期待したいところですね。ちなみに、これが先ほどお話したGoogleの作ったアーカイブです。これは広島平和記念資料館の所蔵しているものです。

長尾　もうGoogleは広島平和記念資料館と長崎原爆資料館の資料をほとんど入れたのですか？

岡本　全てではまだないようです。彼らはこれを「Google歴史アーカイブ」と名付けていますが、もちろん民間企業で営利を追求する団体ではありますけれど、実は彼らが公共性を担っているという部分が、もう明確に出てしまっていますね。彼らはこういう機会をこれからも広げてくるでしょう。

Googleだけではなく他にも、例えばYahoo! JAPANがやっている「東日本大震災写真保存プロジェクト」などがあります。東日本大震災に関する写真アーカイブというと、Yahoo! JAPANのプロジェクトが一番大きいですね。現時点（2013年8月25日）で、60,000点以上集めています。システム連携することによって他のサービスからも取り込んでいますけれど、Yahoo! JAPAN単体でもおよそ40,000点の写真を一般の利用者から集めていて、日本全国あらゆる地域における震災の実情がわかるようにしていますね。これなどは、震災前も含めて、我々の記憶だけでは残し切れない部分、あらゆる記憶を残しています。

こういうプロジェクトを見ていると、国会図書館や公共図書館もそうなのですが、公共的な役割を担うべき機関が担保すべき公共性とは何なのか、ということを非常に考えさせられます。民間企業だから、経営体力があるからできるということでは当然ないはずですし、公共機関として何をすべきかという強い自負とビジョンがなければ、他にやられていってしまいます。Googleがやっているということも、Yahoo! JAPANがやっているということも、決して悪いわけではありませんけれど、一方で非常にリスクがあるのは、いずれもあくまでも民間企業であって、公共的な仕事をしなければならないという責任を負っているわけではありません。今までも企業メセナとか色々言われてきましたけれど、企業というのは当然ながら事業が不振になればこういう仕事は打ち切らざるをえないわけで、その中で今これらの企業は社会インフラを提供してくれている。しかし、このようなインフラは永続的に提供されなくてはならないと考えた時に、公的な機関だからこそ担うべき仕事とは何なのかというのは、もう一度きちんと議論された方がいいですし、今の電子書籍、電子図書館における混迷も、公共性という観点から考えた時に何が優先されるべきなのか、この観点を常に持って議論しないと、あるいは実行していかないと、やはり1人1人の利害調整に終わってしまい、結局大山鳴動して、という状態になってしまうのではないかな、と危惧しています。

長尾　東日本大震災アーカイブというのは、まさに今仰った意味において、公共機関である国会図書館がしっかり集めて100年200年保持して色んな人に利用してもらえるようにするという、そういう使命があると思うんですよね。

東日本大震災が起こった後、2011年4月の初めになって、私はこれはやらなければならない、国会図書館としてやらなければならない仕事だと固く決心してみんなに言ったのですが、最初はみんな大反対だったんですね。それは国会図書館のやるべき仕事ですか？　どこにそんなことをやれと書いてあるのですか？　と言わんばかりのことを言うから、怒鳴りまくったんですけれどね。だんだん話しながら進めていくうちに分かってきたようで、今は一生懸命やってくれていますけれど。そういうことを、誰かがやらなければならない時に、国としてどこがやるかということを、きちんと考えて積極的に進めないとだめだと思うんですね。そういう意味で、国会図書館というのはもっと広い視野でもって、国民のためにやるべき仕事、そういうものがあるんだということを認識する必要があると思いますね。

岡本　震災そのものは大変悲惨で、かつきちんと語り継いでいかなければならない体験なので、こういう表現は慎重にはなるのですが、東日本大震災アーカイブを作っていくという体験は、この先の我々の社会で社会インフラとなるべきものをどう構築していくのか、ということを考える上でも非常に重大なきっかけだと思います。実際に国会図書館も、昨年出された2012年から2016年の事業目標の中で、柱の一つとして東日本大震災アーカイブを打ち出していましたので、これは大きな変化だったと思いますね。

長尾　そうですね。あれはよかったと思いますね。

究極のレファレンスエンジンを作る

岡本　最後に一つ伺っておきたいことがあります。国会図書館長を辞められて1年以上が経過して、今は自由なお立場でいらっしゃると思うのですが、実際は日々ご多忙であるということは、色々なところでお見受けしているので…（笑）。忘れがたいのですが、長尾先生は国会図書館長を辞めたら究極の辞書を作りたいと仰っていました。我々のあらゆる疑問に対して答えてくれる辞書。まさに長尾先生の長年のご研究テーマである人工知能、いわいる応答システムをもっと探求するために辞書を作っていきたいと仰っていました。その一環としまして、私たちも少し関わらせていただいて、究極のレファレンスエンジンのようなものを作れないかという構想「MAKOTOくんプロジェクト*10」というものもありますけれど、このような構想や取組に、長尾先生が期待されていることがありましたら、ぜひお伺いしたいのですが。

今回の『未来の図書館を作るとは』の電子書籍版は達人出版会という技術系電子書籍の出版社から刊行されますが、読者層はかなり技術者が多いと思いますので、今こそ技術者が立ち向かうべき課題ですね。気軽なアプリを作るというのももちろん必要ですけれど、より壮大な目標に向かってチャレンジするということが大事なのではないでしょうか。例えば、ライト兄弟による飛行機の発明というのは人類の夢を実現したわけですし、アポロによる宇宙開発もそうですし、結果的に悪用されてしまっている部分もありますが原子力の開発なども、まさに人類の夢に挑んでいる技術者がいればこそ達成されてきたことだと思います。長尾先生が『未来の図書館を作るとは』でも書かれています知識インフラというものも、人類が達成していくべき夢の一つだと思うのですが、これに対して次に望まれている方向性、特に若い技術者たちが取り組むべき壮大な課題というのは何になるとお考えでしょうか？

長尾　それはですね、知識というものは個別に独立した状態でばらばら存在しているものではなく、他の知識との相互関連性のネットワークの中にあるわけで、その相互関連性のネットワークそのものが知識であり、知識の構造であるはずなんですね。ですから、電子図書館の第一ステップとしては、今ある書籍の電子化や新しい電子書籍を作ってどんどん入れていかなければならないけれど、それらが個別にばらばらと存在しているという状態で留めるのではなく、いかにして既存の知識と相互関連して存在していくかという形に整理する。つまり、相互関連性という軸をいかにうまく導入することができるかが重要です。そうすることによって、新しい知識が既存の知識との間でこういう位置づけにある、こういう関係性の世界にあるんだ、ということが分かってくる。そういうことが可能になっていくように技術を磨いていけるといいですね。それは、言語処理技術とか、意味処理技術といったところと関係するわけなので、難しいといえば難しいのですが、10年、15年と進めていけばかなり面白いことができると思います。

そういう知識のネットワークを作っていくのが第二ステップで、その知識のネットワークはニュートラルなあらゆる知識を含んだネットワークです。ネットワーク全体はニュートラルなのですが、私の持っている知識とあなたの持っている知識はやはり違う、あるいは私の持っている関心事とあなたの持っている関心事は違う、という時にニュートラルな知識の構造の中から自分の関心のある世界を浮かび上がらせる、そういう技術を第三ステップで作っていく必要があると思います。言い直しますと、中立的な知識構造があるのですが、ある人がある視点でみるとある部分にハイライトがあたって見えると、また別の人が別の視点でみると別の部分にハイライトがあたって見える、つまり別のネットワーク構造が浮かび上がってくる。そういうダイナミズムを知識ネットワークに導入するような、そういう世界が作れると、かなり理想に近い知識インフラシステムになっていくのではないでしょうか。

そういうことを進めていく時に、一つの図書館の、例えば国会図書館の中のあらゆる知識を構造化していくだけでは足りません。その他の様々なデータベースが横断検索的に統合されて、もっと極端に言いますと、全世界の知識とか事実のデータベースなどが相互関連的に結合されて、それが利用者に提供される。そういう世界に近づいていく。時間と労力を注ぎ込めばかなりのことができますけど、今はお金がありませんし、そういう長期的なものの見方で研究開発をしている人が日本にはいないから残念ですが、いずれはそういう世界に向かってほしいと思います。

岡本　私は技術者ではありませんので軽々しく言ってしまいますが、難しいからこそチャレンジするだけの理由があるというところもあります。容易に到達できそうなものをやったところで、それは研究とは言えません。国会図書館の大規模デジタル化もそうですし、青空文庫もそうなのですが、どちらも最初に話を聞いた時は、まさかそんなことができるものかと思いましたし、誰しも夢想する瞬間はあっても、それが現実のものになるとはなかなか思わないですよね。それは今日におけるウェブのこれだけの発展も、ちょうど長尾先生が著書である『電子図書館*11』の中でウェブの黎明期を描写されていますが、あの時を思うと今がこのような状態にあるなんて到底想像だにしえなかったわけで…。一見、到達不可能なことに見えて、しかし、この先10年後に振り返った時には、大変な道のりではあったけれど人類の力というのはそこを乗り越えていくんだというふうに振り返れること、それだけ現実味はきちんとあることなのではないかな、とお話を伺って痛切に感じました。

長尾　実にくだらない話になりますが、日本中のあらゆる交通機関の時刻表がモバイル端末のような小さなものから、乗り換えも含めて簡単かつ正確に検索できるなんてことは、20年くらい前の僕らが研究していた頃にはありうるなんて思っていませんでしたが、ここまで進んでいるわけですから、これから頑張れば色んなことが実現可能になるでしょうね。

岡本　先ほどの長尾先生のお話は、このテキストを電子書籍で読む、特に技術者にとって非常に勇気づけられるお話です。最近のウェブ系を中心とした技術のあり方が一つ峠を越してしまった感じがあって、画期的な発明が起こるということがなくなってしまっているので。

一方で、日本だけではなく世界中で注目されていますが、政府が保有しているデータを極力オープンにしていこうという、オープンデータという施策が進められていますし、図書館というものはこのオープンデータの流れにも適合すると思うんですね。世界の全ての知識を集めてみんなでそれを共有するという、元々オープンさを持っている、それがそもそも図書館という組織の生態系の現れですし、これをより大規模に、デジタルという要素を加味してオープン化していくことは、アイデアや技術力を持っている人たちにとって、まだまだ新しいブレイクスルーを生み出せる土壌がそこには広がっているんじゃないかな、と思います。今日は知識インフラというお話が軸だったのですが、そういう知識インフラが実現するということは、また新しいブレイクスルーやイノベーションが、そこから自ずと生まれてくる余地につながっていくのではないでしょうか。

長尾　そうだと思いますね。色んな知識が自由に使えるようになりますと、とんでもないことを考える人もどんどん出てくるから、面白い世界が開けていくのではないでしょうか。

アメリカやイギリスなどの出版界は研究に対してかなりの理解があります。例えば、私が九州大学の先生方と進めている研究でも、ある出版社の辞書を使わせてくださいとお願いしたら、「そんなことには使わせません」と言ってきましたが、ケンブリッジの辞書の方に同じお願いをしたら、「そんな面白い研究があるのでしたらどうぞ使ってください」って言ってきました。そういう、研究に対しても前向きな社会環境が欧米にはあります。日本にもそのような社会環境を作っていく必要がありますね。

岡本　その背景には、「巨人の肩に乗って」という言葉がありますけれど、知識というものは個人や特定世代のものではなく、長年の歴史の流れで積み上げてきたある種のコモンズであって、それは世の中のインフラとして活用されていかなければならないですし、活用していく先にまた新しい知識が発見されるのだ、という強い信念があると思います。

我々の社会において、もちろん短期的な利害やビジネス環境における色々な問題はあるのは理解しますが、その時に、今の我々の世代の視点だけでこれを考えていくことは果たしていいのでしょうか。やはり、10年後、30年後、50年後ということを考えた時に、日本語において表現されている言語の世界を将来に渡って維持していくためにも、これらの様々な知的財産というものを日本語で築き上げてきたコモンズなのだと捉えて、誰もがそれを自由に使えるようにするという方向を絶対的な流れと考えて、その上で各々がどうビジネスを展開していくのか、あるいはどう研究を展開していくのかを考えていくのが健全だと思います。

長尾　今までの日本は特にそうなのですが、研究のための基本的な材料を隠して人に見せないというようなことが多かったわけですよね。それに対して欧米では材料はできるだけオープンにして、それを使ってどういうふうに研究をするのかということこそが競争なんだ、という環境で切磋琢磨しあう。それによって研究は大きく進んでいくわけです。それに対して日本の場合は、材料を隠すことによって自分が優位に立とうとするわけです。しかも、隠している人がそれを使っていい研究をするかというとそうでもない（笑）、といった話が多過ぎるんですよね。

私も思いついたアイデアは絶対的にみんなに言うようにしています。そのアイデアから本当にいいものが作れるかどうかは自分次第ですし、他の人がそのアイデアから面白いものを作るのであれば、それはそれで結構なことですし。そういうオープンな競争をもっともっとやらないといけないでしょうね。

岡本　今日のお話に刺激を受けて、パッケージ化された電子書籍の世界に留まらない面白さを、技術者でもっと作っていきましょう！となるといいですね。そうなると日本の出版界にとっても図書館界にとっても革命的な変化が起きてくると思います。紙に割付して編集してという考えから、冒頭にお話が出ましたd-laboのシリーズ対談にご出演された円城塔*12さんのお話ではないですが、コンピュータが小説を書けるかという課題に取り組む方が出てきてもいいですし…。

今回、このテキスト『未来の図書館を作るとは』がクリエイティブ・コモンズ・ライセンスで公開されること自体が、まさに知識インフラの構築そのものになりますので、この後の展開を非常に楽しみにしています。本日は長い時間、ありがとうございました。

長尾　色んなアイデアを持った若い人たちがどんどん出てくることを、私も楽しみにしています。ありがとうございました。

2013年8月25日　京都・鍵屋荘にて

[*1] 松江市教育委員会が2012年12月に市内の市立小中学校に対して、マンガ『はだしのゲン』（中沢啓治著）の閲覧制限を要請していたことが、2013年8月に報じられ、マスメディアからインターネットまで激しい議論を呼んだ。その後、松江市教育委員会への批判が高まり、問題が表面化してから10日後の2013年8月26日には閲覧制限は撤回された。

[*2] d-labo（スルガ銀行が運営する、Webとリアルを連動させたコミュニケーションスペース。ライブラリー、ギャラリー、イベントスペースなどで構成されている）で2009年2月から12月の間に渡って開催された、国立国会図書館長（当時）であり情報工学者である長尾真のシリーズ対談。計4回開催され、池上高志（複雑系研究者、東京大学教授）、山形浩生（大手シンクタンク研究員、評論家、翻訳家）、円城塔（作家）、濱野智史（批評家）をゲストに、毎回スリリングなセッションが行われた。

[*3] 図書館に関する日本最大の展示会・見本市。企業ブースや大学の研究室などの出展、多様なフォーラムやポスターセッションなど、様々な企画で構成される。

[*4] 平成24年（2012年）の著作権法改正により、国立国会図書館がデジタル化した資料のうち、絶版などの理由で入手が困難な資料について全国の図書館に送信することが可能となり、国立国会図書館の承認を受けた図書館などにおいては、送信を受けた資料の閲覧・複写サービスを実施できるようになった。平成26年（2014年）1月21日からサービスを開始した。

[*5] 文化庁eBooksプロジェクト国立国会図書館の保有するデジタル・アーカイブ（デジタル化資料）の中から選定した資料を著作権処理などの手続きを経て、電子書籍の制作から配信までを実験的に行うことにより、課題や有効策を明らかにすることを目的としたプロジェクト。平成25年（2013年）2月1日～3月3日の間、紀伊國屋書店BookWeb特設サイトより無料配信を行った。平成25年（2013年）3月にとりまとめられ報告書が公表されている。※電子書籍の流通と利用の円滑化に関する実証実験 報告書 http://www.bunka.go.jp/chosakuken/jikken/pdf/h24_hokokusyo.pdf

[*6] 大規模公開オンライン講座。「MOOCs（ムークス）」とも呼ばれる。大学の講義をネットを通じて無償公開するもの。講義映像や教材から課題やテストまで提供され、修了者には履修証も発行される。いずれも米国発である「Coursera」「edX」「Udacity」の3つのサービスが先行しているが、2014年2月には日本初のMOOCサービス「gacco（ガッコ）」が開設された。

[*7] 著作権の消滅した作品や、著作権は消滅していなくても著作権者が許諾した作品を収集、公開しているインターネット上の電子図書館。ボランティアの手によって、テキストとXHTML（一部はHTML）形式に電子化されている。現在では、青空文庫のテキストが読むことができる様々なアプリケーションが開発されており、スマートフォンやタブレットなどで気軽に読めるようになっている。http://www.aozora.gr.jp/

[*8] 長尾真が提唱する「情報を体系的（図書館学的）に整理し、保存し、利用に供するという概念」。詳細は本文『未来の図書館を作るとは』を参照。

[*9] 国立国会図書館と総務省が、平成25年（2013年）3月7日に公開した、東日本大震災に関するデジタルデータを一元的に検索・活用できるポータルサイト。東日本大震災に関する関連する音声・動画、写真、ウェブ情報などを包括的に検索できる。 http://kn.ndl.go.jp/

[*10] 長尾真が提唱する情報図書館学の概念に基づき、新しい図書館におけるレファレンスサービスを支援するAIを開発・実装していこうという構想。AIが完全に人間にとって変わるのではなく、人間の知能を増幅する（Intelligence Amplifier）ための環境知能化デザインの可能性を探求する。

[*11] 長尾真によって書かれ1994年に出版された、電子図書館という未来の設計の書。具体的な展望を示したまえがき「新装版にあたって」が書き加えられ、新装版として2010年3月に新たに刊行された。「電子図書館の発展過程には二つのステージがある。第一のステージは図書館の持つ本や資料をデジタル化し、通信網を介してどこにいる人に対しても図書館へ来て本を借りる人と同じレベルのサービスを提供する場合で、これまでの図書館の機能を電子化しただけのものである。（中略）しかし電子図書館のあるべき姿はこのようなものではない。電子図書館にすることによって初めて可能となるサービスがいろいろとある。理想的には人間頭脳のもつ知識とその活用の機能にできるだけ近い機能を持つシステムを作ることである。これが実現すればほんとうに便利な図書館ができる。これが第二ステージの電子図書館である。」（『電子図書館 新装版』（岩波書店）「新装版にあたって」より）

[*12] 作家。2007年『オブ・ザ・ベースボール』（文藝春秋）で第104回文學界新人賞受賞。2010年『烏有此譚』（講談社）で第32回野間文芸新人賞受賞。2011年、第3回早稲田大学坪内逍遙大賞奨励賞受賞。2012年『道化師の蝶』（講談社）で第146回芥川賞受賞。ほか著書に『Self-Reference ENGINE』『Boy’s Surface』（ともに早川書房）。長尾真×円城塔の対談（d-laboのシリーズ対談）は再構成の上、公開されている。 http://matogrosso.jp/autogeneration/autogeneration-01.html

未来の図書館を作るとは

2014年6月3日 v1.0.0版発行

著　者 | 長尾真　著
編　集 | LRG
発行所 | 達人出版会

(C) 2014 Makoto Nagao